がん薬物療法が提供される場の中心は入院から外来へと移行し，その多くが外来で実施されるようになった。当院の外来化学療法の実施件数も増加の一途を辿っており，10年前と比べると年間では約2万5000件，1日当たりでは約100件増加している（図）。そうした中で注目されているのが，皮下注射による抗がん薬の投与である。

がん薬物療法において皮下注製剤の導入が進んだ背景

　皮下注製剤は，静脈投与に比べて投与時間が短く，外来化学療法室のベッド占有時間が短いことから，待ち時間短縮や回転率の向上が期待されている。また，がん治療ではしばしば問題となる末梢静脈確保の困難や血管炎，血管外漏出といったリスクをほぼ回避できる点も大きな利点である。特に，高齢者や長期間治療を継続している患者など，末梢血管が脆弱な患者にとっては，穿刺による苦痛の軽減が治療継続やQOL維持につながる可能性がある。さらに，静脈投与と比較して輸液ポンプや点滴ルートを必要としないため，医療材料や医療廃棄物の削減に貢献できることも医療資源の観点から注目されている。

　近年の抗がん薬開発や製薬技術の進歩も，皮下注製剤の普及を後押ししている。がん薬物療法で用いられる分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害薬，抗体薬物複合体（ADC）などでは，皮下脂肪組織で安定した吸収が得られることから，皮下注製剤化との親和性が高い。加えて，浸透吸収促進を目的としたヒアルロニダーゼを併用することにより，多量の薬剤を皮下注射で投与することも可能となった。さらに，多くの皮下注製剤において，静脈投与と比較して有効性や安全性がほぼ同等であることが臨床試験で示されており，導入を後押ししている。

　一方で，皮下注製剤は発赤や硬結，疼痛といった注射部位反応がみられるリスクもある。ただし，これらの多くは予測可能であり，適切な観察や看護介入によって管理可能と考えられる。

　制度面でも後押しは進んでいる。2026年度診療報酬改定では，外来腫瘍化学療法診療料の算定対象に皮下注製剤が追加された。短時間で治療を終えられることは，若年患者や就労中の患者にとって，学業や仕事，家事・育児などの社会的役割との両立支援にもつながる。少子化や就労人口の減少が進む日本において，がん治療を受けながら社会生活を継続できる体制整備は重要な課題であり，その意味でも，患者の生活に配慮した治療選択肢として皮下注製剤への期待は大きい。

実施に当たっての課題と現場のリアル

　がん薬物療法における皮下注射は，一般的な皮下注射とは大きく異なる特徴を有している。一般的な皮下注射では投与量は0.05 mL程度，多くても4 mLであるが，がん薬物療法では投与量が...