患者は，かかりつけ医のもとで医療を受けていれば，必要な予防医療を十分に受けられるのだろうか。日本における大多数の患者にとって，その答えは「NO」であろう。質の高いエビデンスによって患者の利益が示されている予防医療は，医師として積極的に推奨すべきである。しかし，日本の卒前・卒後を通じてエビデンスに基づく予防医療の教育は十分と言えず，その欠落に多くの医師や患者が気づいていないのが現状である。

　一方，米国では予防医療専門委員会（United States Preventive Services Task Force：USPSTF）が予防医療の推奨を策定しており，現在約90のトピックについて公衆衛生上の利益と害のバランス，およびエビデンスの確実性に基づき，A（強く推奨），B（推奨），C（中立），D（推奨しない），I（エビデンス不十分）の5段階に分類。同様に，予防接種（ワクチン）については，予防接種実施諮問委員会（Advisory Committee on Immunization Practices：ACIP）が推奨を策定している。USPSTFのAまたはB推奨の予防医療行為や，ACIPが推奨するワクチンは，米国では公的医療保険および多くの民間保険において自己負担なしで提供されることが，医療費負担適正化法（Affordable Care Act：ACA）によって義務づけられている。さらに，公的機関（CMSやHEDISなど）がこれらの予防医療の実施率を評価し，その達成度に応じて医療機関の収入が－9～＋9％の範囲で変動する仕組みが整備されている。

　筆者が修了した米国の総合内科研修では，週1回の継続外来研修が必須で...