女性医学は産婦人科領域における「横串」

甲賀　これまでの産婦人科医療は大きく分けると「周産期」「婦人科腫瘍」「生殖・内分泌」の3つのサブスペシャリティで構成されていました。近年は4つ目の柱として「女性医学」の分野が注目を集めています。女性医学（女性医療）の概要について，小川先生から解説をお願いできますか。

小川　性ホルモン分泌のダイナミズムは，男女間で大きく異なります。思春期に性ホルモンが活発に分泌され始めて以降，男性のテストステロン値は比較的安定しており加齢に伴う減少も緩やかに進行します。これに対し，女性ホルモンの分泌は月経周期に伴って毎月大きく変動し続けます。更年期にはさらに激しい乱高下を繰り返しながら減少し，閉経後にはほとんど途絶した状態になります。この生涯を通じたダイナミックなホルモン変動によって引き起こるさまざまな疾患を，いわゆる女性特有の疾患と表現します。予防医学の観点から女性特有の疾患を総合的に取り扱い，生涯を通じて女性のQOLを維持・向上することが女性医療の趣旨と言えます。

甲賀　女性医療は周産期，婦人科腫瘍，生殖・内分泌という3つのサブスペシャリティ全てと密接に結びついているので，産婦人科領域にまたがる「横串」のような立ち位置ですよね。施設によっては女性医療の専門家が配置されているケースもあるものの，領域としてはここ10～20年ほどの期間で急速に発展してきているため，もともとあった3つのサブスペシャリティの延長として女性医療を学んでいる・診療している方が多いはずです。近年は認知度が拡大してきたこともあり，女性医療に携わることを最初から志望する若手の先生も増えています。

小川　既存のサブスペシャリティの枠内に収まりきらないテーマを包摂していることも，女性医療の特徴です。性と生殖に関する健康と権利（セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス/ライツ：SRHR）にまつわる問題やLGBTQ＋に関する悩み，がんサバイバーのケアなどが好例です。女性医療が発展する中で産婦人科医はもちろんのこと，関係する医療職の役割も多様な形に変化しています。例えば，助産師はもともと妊娠・出産に関することを主にした専門職でした。それが最近では産前・産後のメンタルヘルスや更年期の不調など，女性の健康をより広い枠組みで支える役割も担われるようになってきています。

女性の健康問題に対する社会的な関心の高まり

小川　女性医療への注目度や重要性の急速な高まりには，働く女性の増加という社会背景があります。結婚や出産を機に多くの女性が仕事を辞めていた時代には，労働力率が30代前後の出産・育児期に低下し，その後に再就職で上昇するM字カーブが社会的な課題とされていました。近年は長く働き続ける女性が増えたので解消されてきた一方，女性特有の不調によってうまく働けなかったり，仕事のパフォーマンスが低下したり，それによって休職や離職につながってしまったりといった問題が顕在化してきたのです。

甲賀　月経痛や更年期の辛さは時代を問わず全ての女性が経験するものですが，女性の社会進出が進む前の日本社会ではそうした問題が表に出にくかったのでしょう。「女性の不調は我慢するのが当たり前」といった風潮も蔓延していました。しかし現代は，男性と同じように社会に出て働き続けてきた多くの女性たちが更年期を迎えています。彼女たちが女性特有の体の不調による働きにくさやそれに対する支援の不足を訴えるようになり，それが社会的な課題であるとの認識につながってきたのだと思います。

小川　2024年に経済産業省が発表した試算によると，女性特有の健康課題による社会全体の経済損失は年間約3.4兆円にも上るとされています（表）^1）。特に経済的インパクトが大きいとされたのが更年期症状と，月経困難症や月経前症候群（premenstrual syndrome：PMS）などの月経随伴症です。こうして女性の不調が経済に甚大な影響を与えていることがデータとして可視化されてきていることも，女性医療の広がりにとって追い風となっています。

　そしてこうした社会の変化を背景に，産業保健における女性医療の視点も重要度を増しています。月経に関する職場での悩みを産業医に相談する女性が増えており，産婦人科のバックボーンを持つ医師を産業医として雇う企業も出てきています。

甲賀　経済産業省が推進する健康経営優良法人認定制度により，企業が女性の健康対策にどれほど取り組んでいるかが評価されるようになったことも大きいです。女性の健康を重視した福利厚生の整備が多くの企業で進んでいるだけでなく，フェムテック産業（註）など，事業として取り組む動きも活発になってきています。最近は企業から依頼されて，女性特有の疾患について講演する機会も増えましたよね。

小川　ええ。特に役員や管理職の方に届いてほしいと思いながらいつも話しています。生理休暇の設置は法的な義務である一方，そもそも男性の上司には言いづらいという根強い問題もあります。国全体で見た生理休暇の取得率は依然として低く，不調があっても我慢して働く人が多いので，適切に治療につなげるためにも会社や産業医からの後押しが必要になって...