行動制限の本質を理解する

　医療現場で行動制限（身体拘束）が実施されるのは，転倒防止や治療チューブの自己抜去防止など，患者さんの安全確保のためであることが多いです。ただし，精神科領域を除き，身体拘束の可否を明確に定めた法律はありません^1）。厚労省「身体拘束廃止・防止の手引き」^2）では，身体拘束が許容される条件として3つの要件（切迫性・非代替性・一時性）を全て満たすことが求められています（表1）。この手引きは主に介護施設を想定して作成されたものですが，急性期医療においても3要件の考え方は基本姿勢として重要です。日本集中治療医学会も「ICUにおける身体拘束（抑制）ガイドライン」で同様の考え方を示しています^3）。

　安全確保に必要である一方で，身体拘束には以下のリスクがあります。

身体的リスク：筋力低下，関節拘縮，褥瘡，深部静脈血栓症・肺塞栓症（長期の不動化による），呼吸障害
精神的リスク：ストレス，せん妄の悪化，尊厳の侵害

　したがって，メリットがデメリットを上回る場合に限り，必要最小限で制限を行うという姿勢が欠かせません。

　ご家族と面会でかかわることで患者の混乱が軽減し，行動制限が不要になる場合もあることから，ご家族との連携は重要です。しかしながら，いざ説明となると，「拘束」という言葉は「体を縛る」イメージを想起させ，冒頭のCASEのようにご家族に強い衝撃を与えてしまいかねません。そこで大切なのが，感情に寄り添う姿勢です。「患者さんを守るために必要な場合に限って行う」と患者さんを主語にして伝えることが重要です。また，3要件の内容や抑制具のイメージは，患者さんやご家族に伝わりにくいです。漠然とした不安を「形のある理解」に変えるために，わかりやすい比喩や短い言い換えを用いたり，抑制具やセンサーの実物または写真を見せたりすることが効果的です。「拘束≠縛ること」と伝...