医学界新聞

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対談・座談会 Howard Catton,秋山 智弥

2026.03.10 医学界新聞:第3583号より

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 「看護への投資はすなわち,人々の健康を守り,国家の安全を維持することを意味するのです」。こう語るのは,国際看護師協会(ICN)の事務局長として来日したHoward Catton氏です。急速な少子高齢化を背景に医療需要の増大と生産年齢人口の減少が同時に進行する状況は,日本特有の問題ではなく世界共通の課題でもあります。大きな変革を迫られる医療システムの中で不足する看護人材をどのように確保し,活躍を支えていくべきかが問われているこの時代に,看護の価値を可視化し,誇りを持って働ける環境を築くために何が必要なのか。日本看護協会の会長を務める秋山智弥氏とCatton氏が意見を交わしました。

秋山 この度はお忙しい中でご来日いただきありがとうございます。この数日間で開催されたICNの国際会議(WFF)や日本看護協会が主催する「日本看護サミット2025」を通して,さまざまな健康問題や看護職が直面する課題について国際的な視点から議論を深めることができたと感じています。

Catton 皆さんと充実した時間を共有でき,私も大変うれしく思っています。特に看護労働力の持続可能性については全ての国に共通する極めて重要なテーマですので,こうして秋山先生とじっくりお話しする機会を設けていただき光栄です。

秋山 日本は2040年に65歳以上の高齢者が全人口の約35%に達し,要介護者が1000万人近くに上ると予測される超高齢化の局面を迎えており,医療と介護の複合的なニーズを抱えた人々を地域で支えていくための体制構築が急務となっています。一方では18歳人口の減少が深刻化し将来のなり手不足がますます問題視され,いかに人材を定着させていくかも考えなくてはなりません。WHOの報告書にもあるように看護師不足はいまや世界的な問題となりました1)。Cattonさんの視点から見た世界の状況をお聞かせいただけますか。

Catton まず強調したいのは,日本やアジア諸国での問題として語られる超高齢化は,実は世界各地で進行していることです。

 高齢になるにつれ,人々は2つ,3つと慢性的な健康課題をいくつも抱えるようになります。しかし,症状が出る度に病院に行きたいと思う人はいません。投薬や食事,生活習慣に関するアドバイスを受けながら,誰もが自宅で尊厳ある生活を送りたいと願っています。社会とのつながりやメンタルヘルスのサポートも必要でしょう。

秋山 高齢化や多併存疾患の問題はもちろん,療養の場が病院から地域に広がりつつある点も,日本だけではない世界的な潮流ということですね。

Catton はい。世界中で増加傾向にあるこうしたニーズに応えられる唯一無二の専門職は,他でもない看護師であると私は考えています。慢性疾患の管理のために頻繁な医療介入を行うことは医療費を増大させますし,病院の収容能力にも限界があります。看護師が各家庭や地域に直接働きかけて専門的な支援を提供することで,患者のQOLを維持しながら,より効率的な医療資源の活用が可能になります。

秋山 ニーズの変化とともに,今後は医療の提供体制も大きく変わっていかざるを得ません。看護職がこれまで以上に地域に出て,プライマリヘルスケアの担い手として力を発揮する重要性は増すばかりです。とはいえ,既存の医療システムからのアップデートは容易ではないと感じることもしばしばです。

Catton 多くの国の医療システムは,病院と地域,異なる専門分野の間で分断されています。加えてそれぞれの医療機関や現場では互換性のないITシステムをバラバラに使用していることも多く,患者に何度も同じ説明を繰り返す必要があったり,退院後のフォローアップが不十分であったりするケースも少なくありません。

 この分断された医療システムをつなぎとめる接着剤の役割を果たしているのが看護師です。しかし,医療システムの強化や統合が議論される場で,看護師の姿が見られないことがあまりに多い。看護師からのアドバイスなしに医療システムを運営しようとすることは,いわば目隠しで飛行機を操縦するようなものです。看護師が持つケア提供の専門性だけでなく,その知見をシステムの設計段階から生かすことが不可欠です。

秋山 同感です。今後の医療の持続可能性を高める鍵は看護師にあり,医療システム設計や議論の場に看護師の参加を促すことは,われわれの大きな使命でもあります。

 日本は世界的に見ても病床数が多く,結果として一床当たりの看護師数が不足する構造的な課題を抱えています。近年は病床の機能分化と削減が進められ,急性期を終えた患者さんは回復期,そして慢性期の病院へと療養の場を移らなければならなくなりました。こうしたケア提供の場の移行は医療ニーズの変化への対応として必要ではあるものの,患者さんにとって大きな不安を伴います。その不安を和らげ,スムーズな移行を支えるのが,病院や施設の機能を超えて連携する看護師の力です。

Catton 病床数削減は各国でみられる動きですが,適切に進めなければ大きなリスクを伴います。特に懸念されるのは緊急時における救急医療のひっ迫です。医療制度の整備やプライマリヘルスケアの強化と一体で進める必要があるでしょう。多くの国では,看護師の大半が病院に勤務しています。しかしこれからのケアモデルを考えれば,もっと多くの看護師が地域で活躍する必要があります。そのためには地域で働くことの魅力を高め,キャリアパスを示し,地方で働く看護師に住宅や教育支援といったインセンティブを提供することも有効です。

 忘れてならないのは,どれだけ立派な病院を建てて高価な医療機器をそろえても,そこに看護師がいなければ,それはただの空っぽの建物だということです。「看護師がいなければヘルスケアも成り立たない(No nurses, no healthcare)」という言葉があるように,看護労働力の確保と投資に関する具体的な計画が明確でないままに医療システムの変革を進めることは,絶対に避けなくてはなりません。

秋山 看護師の役割が拡大する一方で,現場の人材不足は深刻です。日本では少子化の影響もあり,新規採用だけでなく,いかに離職を防ぐかといった定着・維持の観点から人材施策を考える必要性が増していま...

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公益社団法人日本看護協会 会長

1992年東大医学部保健学科(当時)卒業後,同大病院整形外科病棟に勤務。98年同大大学院医学系研究科修士課程修了(保健学)後,新潟県立看護短大助教授。2002年より京大病院に勤務し,11年より同院病院長補佐・看護部長。15年より同院に開設された看護職キャリアパス支援センターのセンター長を兼務する。17年岩手医大看護学部特任教授を経て,21年より名古屋大学医学部附属病院卒後臨床研修・キャリア形成支援センター教授。25年より現職。

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国際看護師協会(ICN) 事務局長

1988年看護師資格取得後,英米での臨床を経てニュージーランド看護師協会に勤務。英Cardiff大卒業後(経済学),英Warwick大で修士課程修了(労使関係論)。英国看護協会(RCN)政策・国際部長を約10年務め,2015年には『Health Service Journal』誌の「トップ100クリニカル・リーダー」に選出される。16年より国際看護師協会看護・政策・プログラムディレクター,19年より現職。