作業療法の「本流」は社会の中にあり

――山口さんは，はびりすの代表理事として，飛騨市での学校作業療法の導入に尽力されてきました。現在に至るまでの歩みを聞かせてもらえますか。

山口　私は新卒で入社した一般企業を辞め，32歳でOT資格を取得した後，関ケ原病院にて作業療法室の立ち上げに携わりました。当時院内に先輩OTがおらず，何が正解かわからない状態でしたが，保育園や小学校に直接足を運び，できるだけ実際の作業場面を評価することを徹底していました。

　しかしながら，外来の訓練室の中ではお子さんの状態を良くできても，生活の場に戻ると周辺環境や家族の問題など，医療だけでは解決できない壁が立ちはだかります。そもそも本来の作業療法の目標設定は本人や家族の「どうなりたいか」との願いに基づくべきであり，医師の処方による作業療法を行うことに次第に限界を感じ始めました。こうした思いから独立を決意し，まずは岐阜県大垣市で児童発達支援事業所などを立ち上げ，理想とする「クライアントのニーズに基づいた作業療法」を実践し始めたのです。

――地域へと活動の場を広げる中で，あらためて作業療法の在り方をどうとらえていますか。

山口　現在実践している学校作業療法をはじめ，日常生活に支援が必要な全ての市民にかかわることこそが，作業療法の「本流」だと私はとらえています。 世界作業療法士連盟の定義でも，作業療法は「ウェルビーイングを促進するために，人々の作業への参加を支援すること」だとされています。つまり，作業に参加する現場である社会生活の中で成果が出た時に初めて「作業療法」と言えるのです。ですから，学校作業療法も社会生活での実践である以上，決して目新しいものではなく，本流の作業療法を行っているに過ぎないと考えています。

現場のニーズが生んだ学校作業療法

――では，具体的に飛騨市での活動はどのような経緯で始まったのでしょうか。

山口　岐阜県庁で障がい児者医療推進室長をされていた都竹淳也さん（現・飛騨市長）と出会ったことが大きな転機でした。市長に当選された際に声をかけていただき，大垣市からの移住を決めました。

　最初は市の発達支援センター〔現・地域生活安心支援センター「ふらっと」（註）〕の委託を受け，子どもから高齢者まで全世代の生活に関する困りごとに対応する「よろず相談」の専門相談員を担当しました。中でも行き渋りや学校でのトラブルに関する相談に対しては，なるべく現場に出向いて，教室での子どもや先生の様子を観察し，必要に応じて保護者も交えた環境調整を行っていました。この経験を通じて，「学校の中で直接支援をしたい」との思いが強くなり，市の福祉部局側から教育委員会に働きかけて調整した結果，モデル校で月に1回直接対応することが実現したのです。対応を重ねるうちに「保護者対応のプレッシャーが減った」「もっと来てほしい」と教員から感謝されるようになりました。市長にも教員の声が届き「もっとOTが学校に入れるようにしよう」と後押ししてくださったこともあり，翌年度には教育委員会が自ら予算を組んで全校での実施を決定し，「学校作業療法室」が誕生しました。

――教育現場に外部の専門職が入ることにハードルはありましたか。

山口　意外なことにスムーズでした。教育委員会側も「ぜひ予算を取って進めたい」と協力的でしたし，私が市の立場（業務受託者）で入っているため，退職された元教員をはじめ，立ち上げ当初はふらっとの職員が学校文化への配慮や調整を行ってくれたことも大きかったです。常設されたことで，特定の子どもだけでなく，クラス全体へのアプローチが可能になりました。

持続可能な「飛騨モデル」を全国へ

――今後このモデルをどのように広げていき...