厚生労働省は腰痛予防対策に取り組むべく，2013年に「職場における腰痛予防対策指針」^1）を示しました。しかし，10年以上が経過した今も病院組織としての腰痛対策は十分に進んでおらず，腰痛を抱える看護師は依然として多い現状があります^2）。そこでスタッフと職場の腰痛対策の現状を明らかにすることを目的に，300床以上の病院で現場をマネジメントしている10人の師長を対象にインタビュー調査を行いました（註）。

　本稿ではインタビューを通して見えてきた，マネジメントの現状と悩みを示すとともに，明日から始められるマネジメントのヒントを共有します。

看護師長の腰痛対策マネジメントの実態

　多くの看護師長が腰痛を抱えながら働くスタッフの存在を把握していること，自身の経験やスタッフの腰に負担をかけている要因の推測に基づいて腰痛の症状や治療に合わせた勤務調整，福祉用具の使用や複数人での介助の推進，他病棟との人員連携などのマネジメントを行っていることが，インタビューによって明らかとなりました。

　またスタッフの腰痛の要因として，「自分のことは我慢して後回しにしよう。少しくらい無理をしても大丈夫」との責任感や自己犠牲の精神から，腰部負担に耐え続けていることもあると推測し，腰痛の訴えがなくても普段からスタッフの様子を気にかけるといった心理面のマネジメントを独自に行う師長もいました。

　インタビュー調査だけでなく先行研究^3）からも看護師長による腰痛対策マネジメントの必要性が指摘されており，今後その数が増えていくことを期待しています。

病院組織とスタッフとのはざまでの悩み

　腰痛を抱えながらの看護業務は患者安全や看護の質低下だけでなく，場合によっては離職にもつながります。看護師長はスタッフの健康管理も自らの役割であると認識しているものの，病院としての腰痛予防の対策や教育体制がないなか，病院組織と腰痛を抱えるスタッフとのはざまでマネジメントに悩んでいることも見えてきました。一方で腰痛を抱えるスタッフに配慮したマネジメントを行うに当たって，具体的な対策や対応方法の明確な指針を持っていないことや，腰痛を持つスタッフへの配慮による他スタッフの負担増加・不公平感をも考慮...