現在，国内の医療サービスは受ける場所によって，外来医療，入院医療，在宅医療，オンライン診療の4つに大きく分かれる。その中でも，厚労省が発表した在宅患者訪問診療料，往診料の件数の推移（図1a）^1）によると，在宅医療を受ける患者数は年々増加していることがわかっている。2019年の調査では，在宅医療を受ける約9割を75歳以上の後期高齢者が占める（図1b）^1）が，小児や若年者についてもその数は年々増加しているため，年齢や臓器に関係のない幅広い疾患対応が必要となってきた。

　しかし，疾患対応のみならず，「患者に装着された医療デバイス管理や手技対応」も大切な論点となる。近年の医療レベルの向上に伴い，在宅医療の現場で医療機器や医療材料を必要とする医療依存度の高い患者は増加した。また，地域包括ケアシステムの下，地域医療が「病院完結型」から「地域完結型」へと切り替わるように2024年の診療報酬改定でも誘導され，自宅や施設で行われる医療の幅はますます広がっていくことが予想される。だが現実問題として，「患者に装着された医療デバイス管理や手技対応への不慣れ」が理由で，医療機関や訪問看護ステーションが在宅医療の受け入れを断るケースも一定数見受けられる。

デバイス管理，手技対応における3つの懸念

　現状，在宅医療でのデバイス管理，手技対応には，以下の3つの懸念が存在すると考えている。

懸念①リソース制限

　在宅医療は基本的に少人数の医療チーム（医師や看護師，医療事務）によって医療サービスが提供される。そのため，デバイス管理や手技に伴う合併症が発生した際の対応にリソース制限があり，時に病院への迅速な相談や紹介が必要となってしまう。

懸念②医療を専門としない人々との協働

　生活と医療が融合した「暮らし」を支える在宅医療では，患者，家族などの介護者，施設スタッフとともに24時間365日の生活サポートに関して協働する必要がある。医療者は彼ら彼女らからの手技やデバイスに関するケアの相談に乗る必要があるが，そうした知識をわかりやすく伝えて理解してもらうには困難さを伴う。

懸念③幅広い手技やデバイスに対して医療専門職自身も不慣れであること

　例えば，医療的ケア児を筆頭に，在宅医療の現場では，気管切開，人工呼吸器，胃瘻，尿道カテーテルなど複数のデバイス管理や手技が要求される。しかし，多くの医療専門職のキャ...