腰痛予防は意識改善から

　病棟看護師を対象とした腰痛実態調査を行った結果，腰痛発生率は49.6％と減少傾向にあるものの，高い現状であることがわかりました^2）。さらに，看護・介護職ともに腰痛発症時の姿勢は「中腰姿勢」「長時間の立ち作業」が多く，腰部負担から腰痛へと“徐々に”進展していることが明らかとなっています^{2, 3）}。しかし，「仕事中に腰痛を起こした場合に労災申請をしない」と回答した人の割合は看護・介護職ともに高値であり，その理由としては「仕事が原因かどうか不明だから」が最も多かった^3）。これは看護・介護職に生じる腰痛が業務による腰部筋疲労の蓄積によって“徐々”に発症し，再発と軽快を繰り返している人が多いことに関連していると考えられます。業務上発症する腰痛が労災に該当する認識が一人ひとりにないこともまた，腰痛発症率を高めている要因と考えられるのではないでしょうか。

　2013年に『職場における腰痛予防対策指針』^1）は改訂されましたが，腰痛予防教育を学生時代や職場で受けたことがある方はいずれも半数以下という調査結果があり^2），腰痛予防に対する「意識」改善も含め，腰痛予防教育および腰痛対策を組織として行っていくことが急務であると筆者は考えています。

腰痛予防意識と姿勢改善をめざして

　勤務中の腰部負担状態をセルフモニタリングすることは，腰痛発症リスクのある姿勢を回避する行動につながることが示唆されています^4）。しかし，簡便かつ日常動作に支障なく客観的に前傾姿勢を測定可能な機器は見当たりません。そこでわれわれは，腰痛予防に対する意識改善と，看護・介護中の姿勢改善を図ることを目的に，自己の動作姿勢を客観的に評価する腰痛予防教育システムの開発を進めてきました⁵...