医学界新聞

看護師のギモンに応える!エビデンスの使い方・広め方

連載 松本 佐知子

2021.11.22 週刊医学界新聞(看護号):第3446号より

 高齢者ケアは医療だけでなく,日常・社会生活を支える意思決定支援も重要であり,対象者の個別性に沿ったケアが求められます。一方で,高齢者の「自分らしい生き方」を支えるためのエビデンスは十分ではありません。

 筆者が勤める高齢者ケア施設には,高齢者が安心・安全なつい住処すみかを求め,日常生活が自立しているうちに入居しています。施設で長年暮らす中で認知症になるなど,要介護状態を経て亡くなる入居者が少なくありません。

 こうした状況から,入居者が重度認知症になったり終末期を迎えたりしたときの意思決定の一助となるよう,エンディングノート(以下,ノート)を配布する取り組みを行っている施設があります。ノートにはこれまでの人生経験や自身の価値観,将来の介護や終末期ケアの意向,葬儀の希望などを記入できるようになっています。

 本稿では,高齢者ケア施設におけるノート活用の取り組みを紹介します。

 赴任した施設では,入居者にエンディングノートを配布し,任意で記入してもらっていた。筆者がノートを取り扱う担当になったため,まずノートの運用状況を確認することにした。すると,「書き方がわからない」と悩んでいる入居者や,「ケアに活用しにくい」と感じている職員がいるとわかった。

 また,入居者と職員の間で「ノートは将来のケアに活用するもの」と認識されていたが,記入内容について入居者,家族,職員で共有する機会はほとんどなかった。しかし,ノートの存在が入居者と職員にすでに浸透していたため,それを無くして新たな仕組みを作ることは混乱を招くと予想された。そこで,ノートのより良い活用法を検討することにした。

Step 1 臨床の課題を明確化する

 ノートを有益なものにするためには,「ノートを書きたいと思っている入居者への支援」と「ノートの内容を家族や職員が理解し,ケアに生かせる仕組み」の両輪が必要であると筆者は考えました。

 折しも,厚生労働省が「人生会議」の愛称で,Advance Care Planning(ACP)の普及・啓発を始めた頃(2018年)で,入居者や職員の関心も高まっていた時期でした。そこでACPの概念を施設に導入するのは有用であり,良いタイミングかもしれないと考えるようになったのです。

 筆者にとってACPは日常的に用いていた言葉でした。しかし,「なじみのある言葉こそ,吟味したほうがよい」との恩師の助言を思い出し,ACPへの理解をあらためて深めるために文献を検索しながら,PICOを考えることにしました。

Step 2,3 情報の入手および文献検索

 ACPの定義やアウトカムに関する文献,介入効果に関する系統的レビューなどからわかったのは,次のことです(註1)。

●ACPとして実施されている介入やアウトカム指標は多様である1)

●ACPの定義やアウトカム指標についてコンセンサスを得るための議論は,まだ始まったばかりである2, 3)

●ランダム化比較試験など,エビデンスレベルの高い研究成果の多くは,重篤な疾患や終末期にある人を対象とした医療・ケアに関するものである。

 エビデンスの適用可能性の観点から考えると,これらの知見と筆者の勤める施設の状況には相違点が見えてきました。それは,入居者は健康状態が安定している高齢者であり,終末期医療に限定されない将来のさまざまなことを考えたい,というニーズを持っている点です。そのため,既存のエビデンスの適用は難しいように考えられました。

 そこでPICOのうち,P:居住系施設または地域で生活している高齢者,I:終末期に関連したケアに関する話し合いを行う,というPとI のみの設定で文献検索を進め,ノートに類似した書類を活用している研究を探しました。なお,エビデンスの少ない分野であり,文献をできるだけ多く収集したかったため,CとOはあえて立てませんでした。

 文献検索の結果,香港中文......

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