（前回よりつづく）

　週刊医学界新聞第2951号（2012年1月16日）の「老衰終末期における代理決定」（連載「老年医学のエッセンス　その13」）は，患者の意思決定支援における新たな方向性を示す注目すべき論考である。

　筆者の大蔵暢氏は，老衰プロセスの高度衰弱期において，患者とその家族に老衰自然死を検討してもらうために行っている臨床家としての取り組みを，文献を参照しながら紹介している。概略はこうである。「高齢患者の虚弱化が進んで，その可動性が車椅子移動やベッド上に限られるようになり，複数のADL障害が出現する高度虚弱期に入ったら」という時期を設定し，「本人や家族，その他のケアにかかわる人と，今後の医療やケアについての相談を開始する」のであるが，その際の要点を筆者は四つ挙げている。

患者・家族とともに老衰自然死を検討するための要点

　まず，「早期から話し合いを行う」ことである。「早期から話し合いを開始すれば，大きな見解の相違も時間をかけて小さくしていくことができる」のであって，誤嚥性肺炎を繰り返すような“追い詰められた状況下”で，家族に胃ろう造設か否かの決断を迫るのは適切ではないと指摘している。「人工栄養をしなければ見殺し」といった雰囲気に押されて，造設を決断せざるを得ないケースが多いという。

　二つめは，「代理決定ではなく意思代弁を促す」ということである。高度虚弱期の高齢者は認知機能低下を伴う場合が多く，近親者が代理決定人の役割を要求されるが，「最も重要なことは，代理決定権を持つ近親者に，自身の希望ではなく，高齢患者の意思を代弁してもらうように促すことである」と指摘する。つまり，次のような会話をすることである。「ご主人の胃ろう造設について，奥さんはどうしたいですか」という聞き方ではなく，「ご主人がもし話せたら，何とおっしゃるでしょうか」と問いかける。

　三つめは，「明確な医学的アドバイスを与える...