高野　本日の座談会では，運動腫瘍学とは何か，また国内における今後の発展について議論したいと思います。1990年代以降，がん患者やがんサバイバーに対して運動が及ぼす効果について，米国をはじめ世界中で数多くの研究が実施されてきました。その結果，運動を実施することで体力の向上や身体機能の回復，がん関連疲労の軽減などがみられ，運動はがん患者やがんサバイバーが抱えるさまざまな課題を解決することがわかっています。米国ではこれら運動腫瘍学に関する研究が盛んな一方で，本邦における認知度は高くない現状があります。

　図は運動腫瘍学の概念を示しており，本座談会に向けて私が作成したものです。人はがんを発症する前の「がん予防」の段階からCancer Journey（がんとの共生）が始まっており，「がん治療」「がんリハ」「緩和ケア」「がんサバイバーシップケア」の全てに運動腫瘍学がかかわっていることを示しています。越智先生，運動腫瘍学の成り立ちを教えてください。

越智　運動腫瘍学の成書『Exercise Oncology』（2020）の著者Kathryn Schmitz氏は，手術，化学療法，放射線療法に加わるがん治療の第4の柱として運動を挙げています。かつて，がん患者が運動を実践することはそこまでポピュラーではありませんでした。しかし，現在では化学療法の遵守率や治療完遂率が向上し，副作用の軽減や再発率の低下を目的に運動を実践する有用性が医療者にも少しずつ認識されてきたのだと思います。

高野　越智先生の分析を支持するように，今年，米国臨床腫瘍学会から発表されたガイドラインでは，がん治療中の運動が強く推奨されました^1）。本ガイドラインによれば運動による副作用はほとんどなく，心肺・呼吸機能が向上し，QOLが良くなることがエビデンスをもって示されています。

越智　ガイドラインで推奨される運動は，ウォーキングやサイクリングなどの有酸素運動と，ダンベルやバーベル，マシンなどで実施する筋力トレーニング（以下，筋トレ）の2つですね。有酸素運動と筋トレを組み合わせることが推奨されます。

運動腫瘍学はがんリハよりも対象範囲が広い

高野　運動腫瘍学をテーマに議論していく上で，がんリハとの連携を意識しておく必要があると思います。がんリハにおける運動療法の位置づけについて，辻先生から教えてください。

辻　がんリハの中で運動療法は大きなウエイトを占めるものの，作業療法や言語聴覚療法などもあり，施術のうちの一つという位置づけです。また，運動腫瘍学と大きく異なるのは対象者でしょう。がんリハはがん治療中の患者に行われ，がん予防を目的とする方やがん治療を終えたサバイバーは対象から外れます。

高野　運動腫瘍学の対象を考える上で重要なことは何でしょうか。

辻　医療と非医療の境目を意識することです。患者の経過によって運動の目的が異なり，実施される運動の質や量が変わってくるからです（表）。がんリハにおける運動療法には，段階的な治療のレベルが存在します。表は右の列にいくにつれて徐々に医療から非医療に移行しており，がんサバイバーの方が生涯を通して運動を習慣化していくことについては，運動腫瘍学が担っていきたい範囲です。

志賀　運動介入の一般的な対象として，がん治療が概ね終了した比較的元気な方を想像しやすいと思います。そうした方々は，体力が回復していますので，運動の提供はしやすい。運動腫瘍学の対象をがんサバイバーのみとするのであれば，きっと学問として構築していきやすいでしょう。しかし当然，全員ががんを克服するわけではなく，中には緩和ケアが必要となる方もいます。つまり，運動腫瘍学で特に議論が必要なのは，がん治療中の患者への運動介入です。患者によってはがん治療の影響で体力が低下していること，そしてその低下の度合いも個々で異なります。がんサバイバーと治療中の患者への運動介入では，実施すべき運動が全く異なり，その方法を一般化することは容易ではないのです。

辻　同感です。がんサバイバーにはある程度運動を統一してプログラムを作成しやすいですが，治療中の患者にはテーラーメイドなプログラムが必要になるでしょう。

診療科間の連携で運動腫瘍学を発展させる

高野　がん治療中の患者は，抗がん薬の副作用で心臓や血管が傷害されます。そうした化学療法中のがん患者に対してどのように運動介入すべきか，腫瘍循環器学（Onco-Cardiology）を専門とされている志賀先生はどう考えますか。

志賀　ほとんどのがん治療薬に心毒性があると言っても過言ではなく，中でもアントラサイクリンによる心毒性は有名です。こうしたがん治療薬による心毒性に対して運動介入の意義が期待されています。各がん治療薬によって心毒性の病態は異なり，それに対する運動介入の理想的アプローチ法も異なってくると思います。エビデンスの集約により将来的にはがん治療薬ごとに運動介入の形式をパターン化できると理想でしょう。最近では，このような心毒性のリスクがあるがん患者へ心臓リハビリテーション（以下，心リハ）を考慮した運動を提供するCORE（Cardio-Oncology Rehabilitation）という考えが提唱され始めています^2）。

高野　詳しく教えていただけますか。

志賀　がん薬物療法などによる心毒性のリスクを持つ患者にも心リハを提供するというコンセプトで生まれたのがCOREです。がんリハと同様に，COREでも診断初期から運動介入することで心毒性のダメージを軽減できるのではないかと考えています。一般的に心リハでは心肺運動負荷試験（cardiopulmonary exercise test：CPX）により，その患者の適切な運動処方を決定します。しかし，がん患者全て，特に副作用を伴うがん薬物療法中の患者全てにCPXを行うのは現実的ではありません。心リハの観点を盛り込んだがん患者への運動介入については，がんリハの専門家との議論が必要になるでしょう。

辻　同感です。治療中の患者への運動介入で必要となるのは，がん治療初期の段階で治療前から心機能が低下している患者のスクリーニングです。最近は高齢のがん患者が増加しているので，そうした患者をいかに見極めるかが問われます。

志賀　辻先生のおっしゃる通り，心毒性のリスクを持つがん薬物療法を導入する場合は，治療前に心エコーや心電図，採血といった検査による心機能のスクリーニングを実施できると良いと思います。

高野　事前にスクリーニング検査を行うがん治療医は多くないのが現状です。

志賀　近年，高齢化などを一因とした心不全パンデミックが循環器領域における問題となっています。心不全患者の急増により，必然的に循環器疾患既往がある患者が，がん治療を受けるケースが珍しくなくなってきました。がん治療医と循環器医の間で情報共有・連携を図り，リハビリテーション科医とのコミュニケーションを密にして適切に運動介入ができる仕組みを構築していくことが，今後の課題ですね。

普及に向けた多方面での取り組み

高野　では一体，運動腫瘍学をどのように普及していけばよいのでしょうか。研究によって効果を実証することが一つの重要な方向性だと思います。越智先生はAMED研究「アプリを活用した在宅の高強度インターバルトレーニングが乳がんサバイバーの倦怠感に与える影響：多施設共同ランダム化比較試験」の研究開発代表者として，乳がんサバイバーに運動介入する研究を行っていますね。志賀先生や私もかかわっていますが，研究の詳細をあらためて紹介していただけますか。

越智　われわれはHIIT（High-Intensity Interval Training）を取り入れた在宅運動プログラムの心肺機能，倦怠感への効果検証を進めています。当研究では在宅で自体重を負荷とした，準備運動を含めて10分程度で完結する運動プログラムを実施するので，運動する時間や場所がない方にも取り組んでもらいやすいと言えます。また，乳がんサバイバーの方には専用のアプリを通じて，実施する運動プログラムや動作の確認をしてもらいます。

高野　アプリを使用するメリットは，運動指導を必ずしも対面で行わなくてもよい点ですね。

越智　はい。われわれの研究グループが行った乳がん患者・サバイバーの全国調査（松岡班）で，人口20万人以上の大都市と地方に住む患者の身体活動量を比較したところ，地方在住者のほうが身体活動量が有意に低いこと，若い世代，特に子どもを持つ患者やがんサバイバーに運動習慣がないことがわかりました（現在，論文を投稿準備中）。地方在住者への運動指導を全て対面で行うのは難しいことから，現在企業と共同でアプリを開発しています。開発中のアプリは，治療中のがん患者でも使えるような仕様をめざしており，さまざまな場所に運動を届ける可能性を模索しています。

高野　今後の研究結果に期待しています。運動腫瘍学の普及に関して言えば，他にも国内の学会で運動腫瘍学を取り上げる機会を増やすのがよいと思います。最近では，日本臨床腫瘍学会や日本乳癌学会で運動に関するシンポジウムが取り上げられ，越智先生が登壇されました。また，サポーティブケアの国際学会であるMASCC（Multinational Association of Supportive Care in Cancer）では2021年にExercise Oncologyに関する部会が設立され，辻先生や私がかかわっている日本がんサポーティブケア学会（JASCC）でも，それに対応する組織を作ることが検討されています。

　辻先生にお伺いしたいのですが，リハビリテーションの分野で運動腫瘍学に特化した取り組みがなされる予定はありますか。

辻　基礎研究では以前から検討がなされていますが，臨床研究では始まったばかりです。種々の観察研究において，周術期や化学療法中のサルコペニアの程度が身体機能とともに生命予後にも影響するサロゲートマーカーであることが明らかになっています。現在では次のステップとして，さまざまな病期における運動療法の介入効果を明らかにする研究が国内外で行われています。ちょうど本年度から私が研究開発代表者として，AMED革新的がん医療実用化研究事業「食道癌術後患者を対象とした外来がんリハビリテーションプログラムの開発に関する研究」が開始されました。食道癌術後の患者を対象に外来で運動療法を実施し，その効果を多施設共同ランダム化比較試験にて検証する研究で，秋から症例登録が開始される見込みです。

医療×運動の可能性

高野　米国では運動生理学の専門家が病院に勤務していると聞きます。越智先生，米国における運動生理学と医療の関係について教えてください。

越智　米国ではExercise Physiologist（運動生理学者）が病院内で患者の運動療法のサポートをしています。日本でも同様に運動生理学者が医療者と一緒になって活躍できるとよいのですが，実現までにはクリアしなければならない多くの関門があるでしょう。

辻　日本は医療職と非医療職がはっきりと線引きされていて，非医療職が医療に介入するケースをあまり聞きませんよね。ただし，スポーツジムなどのリソースは十分に存在しています。病院とスポーツジムが連携し，運動指導の専門家である健康運動指導士などがサポートに入りながら運動プログラムを提供するシステムが構築できれば，越智先生が期待する世界の実現に近づくのではと考えます。そこに診療報酬上の加算が認められるとなおよいですね。

越智　私もそう思います。医療と他分野との連携で言えば，自治体が大学の医学部と連携してがんサバイバーやがん患者を対象に提供する運動プログラムがあり，そこには患者が無料で参加できます。公的なサービスとして運動に取り組める場が増えていくとよいでしょう。

辻　大学の医学部が連携しているので，提供される運動プログラムにはエビデンスが担保されますね。がん患者だけでなく一般の方々にも運動の重要性を啓発することが何より重要です。生涯にわたって運動を実践することで，がん予防につながることを意識してもらえると良いと思います。

越智　がんと診断された後に身体活動を高める，または運動を継続的に行うと死亡率が下がる観察研究のエビデンスがあるので^3～5），4つ目の治療としての運動の重要性をあらためて患者さんに知ってもらえるよう，医療者側からの働き掛けも必要でしょう。

＊

高野　最後に，読者へのメッセージがあれば一言ずつお願いします。

志賀　心臓疾患を持った患者ががんになり，がん治療を受けることが増えました。がん患者における心臓のケアを考慮したプラクティスが重要なので，ぜひ他領域とも連携していきたいと思います。

辻　運動はがん予防をはじめ，治療中，治療後のいずれの時期にも重要です。ただし，時期や目的，患者の体力等で行われるべき運動は当然異なりますので，エビデンスが保証された個別性の高い運動介入が実現できることを期待しています。運動に取り組むこと自体に抗腫瘍効果があると期待しているので，運動腫瘍学ではその点を突き詰めていきたいです。

越智　単に「運動は良い」から「意味のある運動を実施する」に進むためにも，「誰に」「いつ」「何を」「なぜ」「どうやって」運動を届けるかが極めて重要だと思います。その意味で2022年の米国臨床腫瘍学会^1），2019年の米国スポーツ医学会^5）による運動推奨のガイドライン発出は運動腫瘍学にとって大きな前進です。今後はこれらを踏まえた日本人によるエビデンスを創出するとともに，より多くの皆さんに運動を届けるための体制づくりも進めていきたいです。

高野　運動習慣がない方にとっては，運動がネガティブなものに映ってしまうかもしれませんが，ぜひそのような人たちも楽しく運動できるようにしていきたいですね。10年後にまた先生方とお会いして，「10年間でここまで普及した」と言えるように，これからの発展に期待したいです。

（了）

---

参考文献

1）J Clin Oncol. 2022［PMID：35576506］
2）佐瀬一洋．がん患者への心リハ導入をめざす．週刊医学界新聞3427号．2021．
3）Med Sci Sports Exerc. 2019［PMID：31626056］
4）Acta Oncol. 2015［PMID：25752971］
5）Med Sci Sports Exerc. 2019［PMID：31626055］