がん対策基本法の施行により，“継ぎ目のないがん医療”“包括的がん医療”体制をつくることはがん医療を行う病院が取り組むべき大事な課題となっています。

　特に進行したがんであれば，がんが診断された時点から終末期まで，病院内の複数診療科で，あるいは複数の医療機関で，そして，病院から地域（在宅）まで，病状にかかわらず連続した医療的支援（外科治療，化学療法，放射線治療，緩和ケア）が受けられ，関連する情報が提供されることが保障されるべきだと思います。

患者の運命を変える可能性のある場をできるだけ用意する

　しかし，現実は残念ながら違います。がん専門病院でさえ専門診療科間の連携がうまくいっていません。最初の担当医の医学的知識や経験の差によって治療の選択幅が違うことはよくあることです。積極的な緩和ケアを受けられる人はまだまだ少ないのも現状で，痛みを含めた症状が緩和されず，病床から起き上がれない人は少なくありません。緩和ケアの情報は多くの場合，医師が治すことを断念した時に提供されています。また，在宅ホスピスケアの情報はほとんど提供されていません。

　結果的に，多くの不幸と思われる事例を目にしますが，担当医を信頼している“患者”本人は不幸と感じていないものと思います。それも運命ということが言えるでしょうが，病院として運命を変える可能性のある場をできるだけ多く用意しておくことが大事だと考えています。

　その場の一つが「がん総合診療部門」です。当院ではこの診療部門を2007年10月，緩和ケア科と総合内科を統合した総合診療科の中に設けました。現在のスタッフは私と放射線治療医1名，後期研修医1名の3名です。病床を10床持ち，がん総合診療外来を週3回行い，訪問診療を週2回程度行っています。

　その役割は，集学的がん治療の調整，緩和ケアの提供，がん情報の提供，在宅ホスピスケアの提供などで，具体的な活動内容は，入院においては症状緩和治療と放射線治療，外来（がん総合診療外来）においては，がん治療中あるいは終了後（特に他施設での治療症例）のフォローアップ，終末期緩和ケア，放射線治療の初診，セカンドオピニオン，外来化学療法，リンパ浮腫治療，在宅においては症状緩和治療などです。従来の...