災害時の口腔健康支援と「食べる」支援の連携の必要性

　災害時には多様な保健医療支援活動が行われる。医療救護というよりも生活支援に近い健康維持活動もある。歯科においては，地域の歯科診療所が再開するまでは除痛や咀嚼の回復のための応急歯科診療支援も行うが，同時に，過去の大規模震災において災害関連死の3割近くを占めてきた肺炎を予防するための歯科保健活動も行われる。口腔衛生を維持する口腔ケア・用品の提供や指導は歯科疾患や誤嚥性肺炎の予防を，そして口腔機能を維持する口腔健康体操はオーラルフレイルの予防や適切な栄養摂取を通じた健康の維持を目的としている（図1）。2024年能登半島地震後の対応においては，JDAT（Japan Dental Alliance Team：日本災害歯科支援チーム）の派遣による被災地での歯科保健活動を中心とした支援は1月中旬から3月中旬にかけて行われ，歯科診療支援や1.5次避難所支援は4月末まで継続された。

　被災後のインフラが整わない生活は，誰しもが体調を崩しやすくなる。普段から医療やケアを受けていた高齢者や有病者・障害者などの災害時要配慮者が，被災によって医療やケアを受け続けられなければ体調管理は困難となる。逆に言えば，被災時に地域における医療やケアの提供体制がなるべく落ちないようにする対策とともに，被災時にどう補うのかという検討や準備がなければ，災害関連疾病の発症は防ぎ得ない。また，被災に特徴的な健康課題もあり，これらに地域で対応するには，普段からの健康支援における多職種連携が成り立っていることが肝要である。そのようなネットワークがあって初めて，外部からの支援も効率的に活用できると考える。

　こうした背景から，日本災害医学会では2023年より“災害時「食べる」連携委員会”を立ち上げ，地域において多職種による災害時の「食べる」支援の連携を構築するための研修会を試行している。

（執筆：中久木）

能登半島地震後に増加した口腔症状や疾病と，口腔ケア

　能登半島の付け根とも言える石川県七尾市に位置する公立能登総合病院歯科口腔外科には，発災後，さまざまな口腔症状を訴える被災者が受診した。なかでも，口渇（口腔乾燥）と口内炎を訴える患者数は震災前の同時期と比較して顕著に増加した（図2）。口渇は発災後2か月間で64人（男性25人，女性39人）が受診し，過去2年間の同時期と比較すると約6倍となった。これは，震災による極度の緊張や長期間（約3か月間）続いた断水のストレスと余震の緊張により誘発されたものと考える。

　加えて，ストレスにより急激にビタミンB群が消耗するため，口内炎を訴える患者数も例年の同時期と比較して約2倍（29人：男性9人，女性20人）となった。いずれの所見も年齢はおおむね40～60歳代に集中していた。倒壊した自宅の修繕や引っ越し，子供の教育，親の問題，生業の再建など，震災後の生活に対する不安やストレスを最も受けたのは，責任世代とも言われる中年層であったと推察される。さらに，インスタント麺や菓子パンなど加工食品を中心とした食...