――日本公認心理師協会の会長就任おめでとうございます。まずは就任までの経緯をお聞かせください。

信田　2021年の秋頃に会長就任を打診されました。仕事が立て込んでいるため初めは断ったのですが，その後事務仕事が苦手な私を支えていただけることがわかり，さまざまな状況を考えた上で，最終的に会長を引き受けることを決断しました。

――信田さんが推挙された理由は何だったのですか。

信田　たぶん私には敵がいないから，ということではないでしょうか。

――えっ？

信田　在野だからでしょうね（笑）。私設（開業）心理相談は公認心理師の中でも少数派の領域です。心理臨床の世界ではさまざまな学派があり，また基礎心理学と臨床心理学のあいだでも一種の対立があります。私はどの学派にも属さず，しがらみがないので推されたのではないかと思います。私は，できれば公認心理師は一つにまとまっていくべきだと考えています。私が会長になることでこの目標に近づけるのなら，と思って引き受けました。

――公認心理師法の公布から7年たち，今年の7月に5回目の国家試験が行われました。改めて国家資格の成立までを振り返ってみていかがですか。

信田　心理職の国家資格化には長く複雑な歴史があります。日本臨床心理学会が発足した1964年当時から国家資格化は検討されてきました。けれども当時は学生運動が盛んな時代で，臨床心理学にもその波は及んでいたのです。私が大学院をめざしていた頃に参加した日本臨床心理学会の名古屋大会では，心理職の国家資格化をテーマとしたシンポジウムの壇上に多くの学生がなだれ込んできて，「国家資格は誰のために作るのか！」と怒鳴りながら椅子を投げたり……大変な様相でした。

　その後1982年に日本心理臨床学会が誕生，1988年には文科省の認可を受けた日本臨床心理士資格認定協会が認定する，臨床心理士資格ができました。高い専門性を維持すべく大学院修了を条件とする民間資格です。そのまま国家資格化されることが望まれていたのですが，医療関係者からの反対もあり，心理士の中でも意見が割れ，議論が紛糾したのは多くの方が知るところです。

――信田さんはどちらの意見でしたか。

信田　どちらかと言えば国家資格化するべきだと考えていました。心理職の生活と仕事を保障するためです。心理職による心理療法は診療報酬に算定できなかったため，医療の現場でも肩身が狭い。1970年代前半，私