――新型コロナウイルス感染症（以下，新型コロナ）の感染拡大で，地域によって看護師不足が問題になっています。初めに，コロナ禍において看護師を取り巻く状況をお聞かせください。

高橋　大阪府をはじめ，新型コロナ患者を受け入れる医療現場の多くは人員がひっ迫しています。また，全国1402自治体を対象にした2021年3月の調査^2）によると，ワクチン接種の特設会場を設ける自治体の2割以上が看護師不足と回答しました。この解決策の一つとして潜在看護師に白羽の矢が立ったのです。

――潜在看護師の復職の必要性はコロナ禍以前から訴えられていました。背景には何があるのでしょう。

高橋　発端は，「団塊の世代」全員が75歳以上となるいわゆる「2025年問題」を前に，看護師不足に陥る危機感からです。想定される需要に対して看護職員は188～202万人必要になるとされています^3）。就業者数は年間約3万人のペースで増加しているものの，2025年には6～27万人の不足が見込まれています^3）。少子化の影響もあり新規養成者数を増加させるのは容易でないため，潜在看護師の復職支援の強化が求められているのです^3）。

なぜ「潜在」となるのか？

――看護師の離職の原因と復職の壁はどこにあるのでしょうか。

高橋　大きく2つです。1つ目はライフイベントに伴う勤務条件のミスマッチです。厚労省が看護職員の就業状況などの把握を目的に2011年に行ったアンケート調査^4）によると，看護職員の退職理由の上位には出産・育児および結婚とあります（図）。これは看護業務ならではの勤務体系も関係するでしょう。病棟で求められる業務は医療の提供だけではありません。入院中の患者さんの24時間にわたる生活援助が業務の大半を占めます。そのため2～3交代シフト制である大半の現場では，時間の制約が少なく夜勤に対応可能な職員がより必要とされます。しかし，職員の中には家庭の事情によって夜勤が難しかったり，勤務できる時間帯が午前中に限られたりする方がいます。柔軟な勤務体制が整っていない施設では働き続けられず，復職の断念にもつながります。

――2つ目の要素は何ですか。

高橋　復職後のサポート不足です。現場から一度離れた看護師の多くは，自身のスキルや医療知識に対し不安を抱いています。例えば新卒にはプリセプター制度のように新人看護師をサポートする教育・研修システムが整っています。しかし「経験者採用」される潜在看護師には，サポートのシステムが構築されていない施設が多いでしょう。

　慣れない環境下でサポートが受けられないと，看護スキルへの不安が解消されないだけでなく，職場内で孤立してしまいがちです。それが再離職につながってしまうのです。実際，全国の新卒看護師の離職率が約8％なのに対して，退職経験のある看護師の再就業後の離職率は約18％に上ると報告されています^5）。復職支援に加え，復帰後の再離職を防ぐ取り組みが求められています。

コロナ禍以前に行われていた復職支援とは

――日本看護協会や都道府県ナースセンター（以下，ナースセンター）では復職の壁を低くするべく，潜在看護師への支援が続けられています。

高橋　ええ。すでに多くの施策が実行されています。1992年に公布・施行された「看護師等の人材確保の促進に関する法律」をもとに，2015年から離職時にナースセンターに届け出る制度「とどけるん」が，2018年からはナースセンターとハローワークの連携事業が開始されました。これにより，看護職としての切れ目のないキャリア支援が離職時の状況に合わせて行われています。

　また，日本看護協会では，看護職の求職者を対象にした無料職業紹介事業「eナースセンター」や，求人情報の読み方や職場の制度を解説する『はたさぽ――ナースのはたらくサポートブック』を通して潜在看護師の復職支援に取り組んでいます。

――大阪府労働局が実施した意識調査では，対象となった潜在看護師の約85％が復職を希望しているとの結果が得られています^6）。大阪府看護協会ならではの取り組みはありますか。

高橋　当協会が運営する大阪府ナースセンターのウェブサイトでは，復職を検討中の潜在看護師を対象に特設ページ^7）を設けています。そこでは最新の認知症看護や排泄ケアなどの知識・技術を学べる講義演習コースのほか，医療安全やコミュニケーション，バイタルサインなど看護の基礎知識が家で学べるeラーニングコースなどを用意しています。

――復職支援のためのさまざまな取り組みが行われている一方で，年間当たりの再就業者数より離職者数のほうが多いとの現状もあります。支援が結果につながりにくいのはなぜだとお考えですか？

高橋　すでにある取り組みを潜在看護師の皆さんに十分周知できていないからだと思います。看護協会の個人会員や，離職時に「とどけるん」への提出を行った方には，一人ひとりの希望に沿った取り組みをメール等で紹介できます。しかし「とどけるん」は努力義務のため，提出しない方もいます...