近年，完治が難しい慢性疾患患者の増加や，提供可能な医療やケアの選択肢の拡大などにより，患者が自分らしく生き抜くための治療方針を選択することが難しくなりました。このような背景の下，国内外で必要性が高まるのが共有意思決定支援（Shared Decision Making：SDM）（註1）です。

　対話による意思決定支援の方法の一つであるSDMは，①患者と専門職の少なくとも2人が参加すること，②両当事者が情報を共有すること，③両当事者が選択肢の存在とそれらの詳細を承知すること，④両当事者が意思決定基準を共有しながら決定の合意をすること，の4要素から成るとされています^1）。SDMは遺伝子検査や小児疾患，がん，呼吸器疾患，外科手術等における患者・専門職間の意思決定や，アドバンス・ケア・プラニング（ACP）における基本的意思決定支援技能として適用されています。

なぜ臨床でSDMが求められるのか？

　こうしたSDMの手法は，治療やケアについて患者に相談の上選択・決定し，実行するpatient-centered careの考え方が基になっています。カナダのMoira Stewartらの著書『Patient-Centered Medicine』が出版されたのを機に，patient-centered careは欧米諸国を中心に普及し始めました。やがてpatient-centered careは医療政策や医学教育にも取り入れられ，現在ではケア領域にもその考え方が拡大しています。

　英国をはじめとする欧米諸国においてSDMは，医師や医療専門職の基礎教育課程に技能教育が組み込まれているほか，各学会のガイドライン等にも取り入れられています。一方で日本は，患者の権利を守る社会的ルールの基盤が欧米諸国と大きく異なっており，世界と比べてSDMが普及しているとは言えません。日本では，世界医師会の宣言である「患者の権利に関するWMAリスボン宣言」^2）と現行の医療法に基づき，情報提供型の意思決定支援であるインフォームド・コンセント（IC）が多くの医療現場で行われています^3）。

　ICは医師や専門家が説明を行い，患者が必要な情報を全て理解した上で治療方針を選択することを前提に構築された意思決定モデルですが，医療者が一方的に情報を提供するだけでは患者の理解度にはつながりにくいとされています^4）。このような背景から，医療者と患者とがかかわり合い，医療情報を患者が理解していると確認した上で治療方針を決定するSDMの重要性が日本でもようやく主張されるようになりました。

　一般の方にとって，専門的な情報と自身の価値観やヘルスリテラシーを基に，多様な治療やケアの選択肢を自力で理解し選択することは容易ではありません。筆者らが日本のプライマリ・ケア外来で行った調査においては，治療方針の疑問点などを医療者や知人に質問するのが苦手な高齢者ほど，SDMによって意思決定による葛藤が大きく減少したことが確認されました^5）。高齢患者が増加し続けている日本では，SDMの技能が医療者に強く求められているのです。

世界の動向から垣間見える日本独自の研究結果

　SDMを取り入れた研究は，さまざまな治療や検査，ケアの領域で進められています。その中でも主に，①専門職に対する教育研究，②患者など一般市民にSDMを実践する人に対するアプローチの研究，③ decision...