第115回日本精神神経学会開催

　第115回日本精神神経学会学術総会が6月20～22日，染矢俊幸会長（新潟大大学院）のもと「ときをこえてはばたけ　人・こころ・脳をつなぐ精神医学」をテーマに朱鷺メッセ（新潟市）にて開催された。2018年度の診療報酬改定以降，抗不安薬や睡眠薬処方の減量がさらに求められるようになった。シンポジウム「平成30年度診療報酬改定後のベンゾジアゼピン系睡眠薬の減量」（コーディネーター＝久留米大・小曽根基裕氏。司会＝小曽根氏，秋田大大学院・三島和夫氏）では，減薬達成に向けた戦略が議論された。

写真　シンポジウムの模様

　2018年度の診療報酬改定で，抗不安薬や睡眠薬の処方に関して，①ベンゾジアゼピン受容体作動薬の抗不安薬・睡眠薬を1年以上の長期にわたって同一用量・用法による継続処方する場合②抗不安薬・睡眠薬・抗うつ薬のいずれかを3種類以上，または4種類以上の抗不安薬および睡眠薬を処方する場合の減算が規定された。睡眠薬処方のおよそ6割は精神科・心療内科以外の診療科からであり，減薬達成に向け診療科を超えた取り組みが模索される。

睡眠薬減量をめざすために必要なことは

　三島氏はまず，睡眠薬を初めて服用した患者を追跡した結果，10人に1人が1年以上の長期服用につながったことを示した氏らの調査を紹介した。睡眠薬を処方する精神科医・心療内科医の9割が症状改善後に睡眠薬を中止すべきと考えており，睡眠薬や抗不安薬処方適正化の推進に，複数回にわたる診療報酬改定が一定の成果を与えたと見る向きがある。一方で患者が減薬を嫌がる，減薬のタイミングがわからないなどの理由で実現には至らないケースがあると氏は話し，「適切