第37回日本看護科学学会開催

　第37回日本看護科学学会学術集会（会長＝東北大大学院・吉沢豊予子氏）が2017年12月16～17日，「看護におけるダイバーシティデザイン――社会が求めるケアイノベーションをめざして」をテーマに仙台国際センター（宮城県仙台市）にて開催された。本紙では看護・医療にさらなる革新をもたらすためには何が求められるかを議論したパネルディスカッションとシンポジウムの様子を報告する。

未来をつくる研究に若手はどう取り組むか

吉沢豊予子会長

　超高齢社会の日本では，死の質（QOD）への関心が高まりつつあり，QODの水準は世界80か国中14位（2015年）と，2010年より順位を上げている。QODを研究する濱吉美穂氏（佛教大）は，これからの看護研究の役割の一つにQODのさらなる探究を挙げた。氏はQOD向上の鍵として，地域包括ケアシステムの基礎にある「本人・家族の選択と心構え」に言及し，アドバンス・ケア・プランニング（ACP）実施がその具体的方法となると解説。氏の研究によれば，地域住民への事前指示書作成促進教育介入と，高齢者施設や病院のケアスタッフへのACP教育促進教育介入は一定の効果が認められたという。今後は国民が自分の望ましい死を考えるための効果的な方法の研究がさらに求められると結んだ。

　「戦後の日本は拡充的思考で歩んできたが，人口減少社会では『縮充』思考に切り替えるべき」と切り出したのはコミュニティデザイナーの山崎亮氏（東北芸術工大/studio-L）。公共性の高い施設に住民参加を促すコミュニティデザインが求められていると訴え，具体例を挙げた。1つは病院移転を機に，新病院の在り方を地域住民とともに考えることに成功した兵庫県内の施設。病院管理者からスタッフ，地域住民へと時間をかけて話し合いを進めた。その過程で医療者がコミュニティづくりの方法を習得し，地域住民を楽しませながら健康を支える場が誕生したという。他にも寺を活用したコミュニティづくりがQODを語る場になっ...