【interview】

高齢がん患者に適切な医療を

長島 文夫氏（杏林大学医学部内科学腫瘍内科　准教授/JCOG高齢者研究委員会　委員長）に聞く

　超高齢社会を迎えた日本では高齢がん患者が増加し続けているが，高齢がん患者を対象とした臨床研究（以下，高齢者研究）は少なく，治療選択の際のエビデンスは乏しい。高齢者研究を進める機運は高まりつつあるものの，その方法論は十分に確立されているとは言い難いのが現状である。

　こうした現状を踏まえ，日本臨床腫瘍研究グループ（Japan Clinical Oncology Group；JCOG）は2016年に「JCOG高齢者研究ポリシー」^1）を発表した。本紙では，同ポリシーを作成したJCOG高齢者研究委員会の委員長である長島氏に，高齢者研究の現状と課題を聞いた。

――高齢がん患者の治療に悩む医療者は多いと聞きます。高齢者と非高齢者とでは何が違うのでしょうか。

長島　高齢者は身体的・精神的・社会的に機能低下を来しやすいため，非高齢者と比較して脆弱な患者の割合が高いことがポイントです。例えば，併存症の多さや常用薬数の増加によって生じる諸問題，他病死リスクの高さ，発がんリスクの上昇，経済状況の悪さなど，さまざまな要素が複雑にからんでくる。また，身体機能や認知機能の維持が患者のベネフィットとなり得ることから，治療の目的は予後の延長以外にも配慮すべき要素が多岐にわたると考えられます。したがって，高齢者特有の対応が求められます。

焦点は“vulnerable”な高齢者

――しかしながら，高齢者に対しては治療選択の際の明確な根拠は乏しいように思います。

長島　高齢がん患者はその特徴ゆえに，通常の臨床研究では対象から外されてしまうことも多く，標準治療の一般化が難しいという問題があります。現場の医師の経験に基づいて対応しているのが現状でしょう。以前はそれでも問題なかったかもしれませんが，新たな治療法や新薬の登場で選択肢が増えた今，高齢がん患者にどこまで治療を行うべきかは非常に悩ましい問題になりました。高齢がん患者に適切な医療を提供するために，エビデンス創出のニーズが増しているわけです。ところが，日本でも海外でも高齢者に特化した臨床研究の方法論については議論が多く，さまざまな意見があります。そこで，JCOGとしての基本的な考え方を共有することをめざし，今回「JCOG高齢者研究ポリシー」^1）を作成することになったのです。

――そもそも，何歳以上の方を高齢者として想定しているのですか。

長島　実際には暦年齢だけでは判断できません。しかし，加齢に伴う変化の適切な評価方法が定まっていないため，ポリシーでは65歳以上を対象とする研究を高齢者研究と定義し，実際の研究の対象については個々の臨床研究において規定することとしています。

　その上で概念的な分類として，標準治療を受けられる元気な状態の患者を“fit”，少なくとも標準治療は導入できない患者を“unfit”と大別しました。“unfit”をさらに2つに分け，積極的な治療の対象にならない，つまり対症療法などが適切であろう患者を“frail”としました（註）。本ポリシーにおける高齢者研究の主な対象は，fitとfrailの間に存在する“vulnerable”な患者，標準治療は導入できないものの治療強度を弱めれば何らかの治療が可能な患者です（図）。

図　高齢者研究の対象となる患者集団を設定する際の概念的な区分1）

――fitとvulnerable，vulnerableとfrailの線引きはどう行うのでしょうか。

長島　その定義も非常に難しいので，現時点では暦年齢とPS（Performance Status）などで対象を設定しているケースが多いです。治療の毒性や疾患の特性に応じて，研究ごとにvulnerableな高齢者とする条件を設定すべきだと考えています。

腫瘍学と老年医学のクロスを

――今後は，研究によっては適格規準の設定に高齢者機能評価（Ge...