【寄稿】

セルフ・ネグレクトと在宅ケアに求められる視点

岸 恵美子（東邦大学看護学部教授・地域看護学）

　「セルフ・ネグレクト」という言葉を聞いたことがあるだろうか。具体的には，いわゆる「ゴミ屋敷」や多数の動物の放し飼いによる家屋の極端な不衛生，本人の著しく不潔な状態，医療やサービスの繰り返しの拒否などにより，健康に悪影響を及ぼすような状態に陥ることを指す。ネグレクトは「他者（親，ケア提供者など）による世話の放棄・放任」だが，セルフ・ネグレクトは「自己放任」，つまり「自分自身による世話の放棄・放任」といえる。

　セルフ・ネグレクトに関する研究は近年急速に進んでおり，これを疫学的，公衆衛生学的問題であると指摘する研究者も少なくない。内閣府が実施したセルフ・ネグレクト高齢者の調査^1）によれば，全国でセルフ・ネグレクト状態にあると考えられる高齢者の推計値は，9381－1万2190人（平均値1万785人）。しかし，これはまだ氷山の一角にすぎないと考えられる。米国の大規模調査では，高齢者のうち約9％にセルフ・ネグレクトが存在し，年収が低い者，認知症，身体障害者の中では15％に及ぶと報告されているのだ^2）。

判断能力を問わず，生命・健康が脅かされる状態は要介入

　セルフ・ネグレクトについて，日本では統一された定義は示されていないが，津村らは海外の研究論文等を参考に「高齢者が，通常一人の人として生活において当然行うべき行為を行わない，或いは行う能力がないことから，自己の心身の安全や健康が脅かされる状態に陥ること」と定義している^3）。この定義では，判断能力があって「当然行うべき行為を行わない」人も，判断能力が低下していて「行うべき行為を行えない」人も，どちらもセルフ・ネグレクトに含む。つまり，認知症や精神疾患等により判断能力が低下してセルフ・ネグレクトの状態に陥っている場合でも，判断能力の低下はなく，本人が自分の意思で行っている場合であっても，生命や健康にかかわる状態であれば，他者が介入して支援する必要があると換言できよう。ネグレクトとセルフ・ネグレクトは，他者によるものか，自分自身によるものかの違いはあるものの，結果的には「自己の心身の安全や健康が脅かされる状態に陥る」ことであり，人権が侵害されている点では同様であり，直ちに介入が求められるのである。

図　セルフ・ネグレクトの概念

セルフ・ネグレクトの主要な概念は，「セルフケアの不足」と「住環境の悪化」の2つに大別される。また，セルフ・ネグレクトの悪化およびリスクを高める概念には「サービスの拒否」等が挙げられる5）。