【寄稿】

新たな対策が求められる
医療関連機器圧迫創傷とは何か

須釜 淳子（金沢大学医薬保健研究域附属健康増進科学センター・センター長）

　これまで「褥瘡」と言えば，床やイスと接触する部位に生じる外力が原因で発生する創傷を指し，仙骨部，大転子部，踵部に多く発生するのが特徴であった。そして褥瘡が発生しやすい患者として，日常生活自立度が低く，褥瘡対策に関する危険因子，すなわち「基本的動作能力が“できない”（ベッド上またはイス上）」「病的骨突出“あり”」「関節拘縮“あり”」「栄養状態低下“あり”」「皮膚湿潤“あり”（多汗，尿失禁，便失禁）」「浮腫“あり”」のいずれかを有する者が挙げられていた。

　近年，こうした特徴の見られる褥瘡とは異なる創傷として，「医療関連機器圧迫創傷（Medical device related pressure ulcer）」が注目されている。本稿では，注目されるに至った経緯から解説し，現場の看護師に求められる新たな対策・予防法について述べたい。

褥瘡医療が強化される中で浮き彫りになった新たな課題

　医療関連機器圧迫創傷は，褥瘡対策が進む中で浮き彫りになってきた問題とも言える。ついては，まず本邦の褥瘡対策の歩みを振り返ることから始めたい。

　入院患者に対する褥瘡対策の進展には，診療報酬改定が大きく関与してきた。始まりは2002年度，褥瘡対策未実施減算の導入により褥瘡医療は大きく様変わりした。これは褥瘡対策が未実施の場合，入院基本料の所定点数から1日当たり5点減算というものである。なお，ここでいう「褥瘡対策」とは，(1)専任の医師，看護職員から構成される褥瘡対策チームが設置されていること，(2)日常生活自立度の低い入院患者について褥瘡対策に関する診療計画書を作成し，実施すること，(3)必要な体圧分散式マットレスなどを使用する体制が整えられていることの3点を指す。この未実施減算の導入を契機に，事務系をはじめ，看護師以外の医療職も褥瘡の治療だけでなく，褥瘡の発生予防について真剣に取り組むようになった。

　2004年度改定ではこの減算が見直され，褥瘡患者管理加算（1回の入院につき20点）を新設。さらに2006年度に，急性期入院医療において重点的な褥瘡ケアが必要な患者に対し総合的な褥瘡対策を実施する場合に算定できる，褥瘡ハイリスク患者ケア加算（1回の入院につき500点）が新設された。そして2012年度の診療報酬改定では，褥瘡患者管理加算が入院基本料の算定要件に含まれた。こうした一連の褥瘡対策により，2010年時点の褥瘡有病率は，病院1.92－3.52％，介護保険施設1.89－2.20％，訪問看護ステーション5.45％という結果が得られている^1）。大学病院などの急性期病院では院内で発生する褥瘡が確実に減少しており，有病率が1％を切る施設も出現するに至っている。

　そうした中，ギブスや深部血栓予防用弾性ストッキング，非侵襲的陽圧換気（Non-invasive positive pressure ventilation；NPPV）療法用フェイスマスクの装着部位に生じる外力が原因で発症する創傷が注目されるようになってきた。無論これらの創傷は以前から存在していたのだが，これまでの褥瘡対策のみでは発生が予防できない“新たな対策が求められる創傷”としてクローズアップされ始めたのだ。

　他の理由もある。医療の高度化に伴い，多様な医療機器が疾患治療のために患者に使用されるようになったが，その使用によって生じる皮膚障害が“医療事故”としてみなされる事態が起こってきたのである。

褥瘡とは似て非なる，医療関連機器圧迫創傷

　このような状況を受け，日本褥瘡学会では，2011年に「医療関連機器圧迫創傷」に関する指針の策定を行うことをアクションプランの中に掲げ，医療関連機器圧迫創傷を従来の褥瘡と区別して位置付けることとした（図）。

図　医療関連機器圧迫創傷と褥瘡の位置付け

＊1：機器によって尿道・消化管・気道などの粘膜に発生するPressure Ulcerは除く ＊2：医療機器による外力，または自重による外力か判別が不明なPressure Ulcer

　医療関連機器圧迫創傷と創傷の違いは，発生原因となる外力の方向と，発生部位が異なる点だろう。「褥瘡予防・管理ガイドライン」において，褥瘡は「身体に加わった外力は骨と皮膚表層の間の軟部組織の血流を低下，あるいは停止させる。この状況が一定時間持続されると組織は不可逆的な阻血性障害に陥り褥瘡となる」と説明されている^2）。

　一方，医療関連機器圧迫創傷は，機器装着時に局所的な...