地域に根付く在宅医療のかたちを探って

第16回日本在宅医学会大会開催

　第16回日本在宅医学会大会が3月1－2日，小野宏志大会長（坂の上ファミリークリニック）のもと，グランドホテル浜松（静岡県浜松市）で開催された。「在宅医療――日本の未来への道標」をテーマに掲げた今回は，全国から約3000人にも及ぶ多職種が集まった。本紙では認知症ケアにおいて在宅医療が果たす役割を模索したシンポジウムと，地域緩和ケアの現状と課題を議論したシンポジウムのもようを報告する。

認知症患者を地域で支える

小野宏志大会長

　初めに遠藤英俊氏（国立長寿医療研究センター）が，オレンジプランの全体像について，現在の進捗状況を交えて解説した。引き続いて，オレンジプランの目玉ともなる「認知症初期集中支援チーム」（以下，初期チーム）のモデル事業に携わる遠矢純一郎氏（桜新町アーバンクリニック）が登壇した。初期チームは，市町村から委託を受けた地域包括支援センター，診療所，訪問看護ステーションを拠点に，認知症ケアの専門的な知識を有する看護師，作業療法士，精神保健福祉士等の職種で構成。症状が軽度な初期段階で患者宅へと訪問し，認知症の状態や生活状況，介護負担のアセスメント，アクションプランを策定・実施し，患者・家族・ケアスタッフへの支援を担う。

　遠藤氏は「専門家チームによるアセスメントが，地域で暮らす認知症患者を支える上で有効」とこの取り組みを評価。一方で，すでに症状が重篤化した困難事例へのアプローチや，地域住民に対する啓発と心理教育の必要性等を課題として挙げた。

　東京都北区健康福祉部の小宮山恵美氏は，2012年度より同区主導で取り組む「高齢者あんしんセンターサポート医」事業を紹介した。本事業は同区医療圏を3圏域に分け，在宅診療を行う「認知症サポート医」を1人ずつ配置。認知症と疑われる事例があった場合に，サポート医へ協力を要請し，センター職員とともに医療相談・訪問相談等の医療サポートに取り組むもの。小宮山氏はこの取り組みにより，診断と療養環境の整備が早急に進んだ事例を紹介し，在宅医と地域包括支援センターとが一体となって行うアウトリーチが，地域の認知症患者を医療，介護・福祉サービスへと迅速につなげる上で有効であることを示した。

　認知症ケアに街ぐるみで取り組む，福岡県大牟田市の実践を報告したのは大谷るみ子氏（グループホームふぁみりえ）。認知症の高齢者が行方不明になったという想定で，住民が「徘徊役」の捜索を行う「徘徊模擬訓練」，地域の小中学生に絵本を用いて認知症教育を行う「絵本教室」の実施等，行政や医療・介護に携わる多職種，住民が一体となって取り組みを進めている。その中心を担ってきたのが，認知症ケアの経験を持つ看護師・ケアマネジャー等の専門職を対象に，同市が養成してきた「認知症コーディネーター」だ。2011年には医師とともに「地域認知症サポートチーム」を創設するに至り，地域包括支援センターと協働し「もの忘れ相談健診」「認知症予防教室」を実施。患者・家族の初期支援，負担軽減等，医療と介護の両面からサポートする体制を整えたという。一連の取り組みを支えてきた大谷氏は，「10年をかけ，世代を問わず，皆で認知症を見守ろうという街になった」と評価した。

日本に適した地域緩和ケア体制を模索

　2013年3月，3年に及ぶ緩和ケアの大規模研究OPTIM-study（Outreach Palliative care Trial of Integrated regional Model，「緩和ケアプログラムによる...