（前回よりつづく）

　新年度がスタートした。先日お会いした病院長は，「いやー，看護師がいない。看護師の募集に苦労しています」と嘆く。ほかの病院の看護部長によると，今年は異変が起きているという。新採用者に占める新卒者の割合が例年になく少なく，既卒者の割合が大きくなっているというのである。

離職率は減少傾向，給与は大幅な改善なし

　日本看護協会の「2011年病院看護実態調査」結果速報^1）によると，回答病院（N＝2619）の看護職員離職率平均（常勤看護職員）は11.0％であった。過去6年間のデータをみると，12.3％（2005年度），12.4％（2006年度），12.6％（2007年度），11.9％（2008年度），11.2％（2009年度），11.0％（2010年度）と，離職率は減少傾向にある。今回，新たに通算経験3年，5年，7年の看護職員の離職率を調査しているが，それによると，通算経験3年の看護職員離職率は12.8％，通算経験5年では12.6％と，看護職員全体よりも高くなっている。通算経験7年では10.6％であった。

　一方，新卒看護職員の離職率をみると，全国平均は8.1％であった。過去6年間のデータをみると，9.3％（2005年度），9.2％（2006年度），9.2％（2007年度），8.9％（2008年度），8.6％（2009年度），8.1％（2010年度）と，離職率は減少傾向にある。

　看護職員離職率を病床規模別でみると，最も低いのは300－399床の9.8％（新卒6.8％）であった。都道府県別（東日本大震災の影響を考慮し，岩手県・宮城県・福島県は除外）では，東京都（14.6％），大阪府（13.7％），佐賀県（13.7％），兵庫県（13.4％），神奈川県（13.0％），沖縄県（13.1％）が常勤看護職員の離職率13％を超えていた。一方，常勤看護職員の離職率が最も低いのは，秋田県（5.6％）であり，次いで，島根県（6.1％），富山県（6.3％），山形県...