――まずは先生が救急救命士（以下，救命士）の教育に携わるまでの経緯を伺います。救急医療の道はもともと志していたのでしょうか。

郡山　いいえ，大学院では中毒学を研究しており，医学部卒業後は神経内科医になろうと考えていました。研修医のときも珍しい症例の中毒患者に偶然対応することが何度かあり，中毒に関する論文も早期から執筆していました。ところが研修医生活の中で死に瀕した患者の救急処置をなんとか乗り越えたり，乗り越えられなかったりする経験を繰り返すうちに，「まずは生命に直結する呼吸・循環管理を身につけたい」と次第に考えるようになりました。そこで大きく方向転換し，神経内科ではなく麻酔科に入局したのです。そこから救急医療の世界に足を踏み入れていくことになります。

厚労省でのテロ対策従事を経て救命士教育へ

――救急医療の世界で研鑽を積む中で，キャリアにとっての転換点はどのあたりだったのでしょう。

郡山　麻酔科指導医と救急科専門医の資格を取得し，救急医療で実践できることの幅も広がっていた頃です。世間では地下鉄サリン事件（1995年）や和歌山毒物カレー事件（1998年）が社会を震撼させていました。こうした背景から臨床医を行政に参画させようという動きが活発になり，中毒関連で名前が知られていた私に，厚労省から声がかかったのです。サリンは有機リン系の毒物であり，私がかつて論文のテーマにしていた農薬中毒とつながりがあったことも理由だったようです。

――かつての中毒研究の経験がそこにつながってくるのですね。臨床現場から行政へのキャリアチェンジに，迷いはありましたか。

郡山　全くありませんでした。地下鉄サリン事件や和歌山毒物カレー事件のような大規模な事件を耳にするたびに，目の前の患者は助けられても複数の患者を同時に救うことはできない臨床家としての医療に，限界を痛感していました。自身の専門性や能力を踏まえた時，1人の医師として臨床で戦うよりも，より多くの患者を救うためのシステム作りを主戦場とする国の中枢に行ったほうが理にかなっていると，当時は考えたのです。さらに，厚労省在籍中の2001年にはアメリカ同時多発テロが発生し，日本国内でのテロ対策が急務となりました。日本はサリン事件の経験があるため化学テロの可能性も念頭に置いて対策を考える必要があり，厚労省で医療・中毒の専門家として働いていた私に再び声がかかりました。それがきっかけで，テロを含めた災害時に行政，医療などの関係機関がスムーズに医療情報を分析・伝達するためのシステムである「NBCテロ対処現地関係機関連携モデル」の作成に中心的に携わりました。

　その後，厚労省在籍時に救急救命士法の所管にかかわっていた縁もあり，国から「病院前救護の施策を進めるために力を貸してほしい」と臨床復帰後に再度要請を受け，一般財団法人救急振興財団が運営する救急救命研修所（通称：ELSTA）で救命士教育に携わることになったのです。そこから18年にわたり，救命士教育の現場に身を置くことになります。

救命士教育に覚えた違和感と，五感に根付いた観察能力の必要性

――救急医療のための教育を考えた時，医師の教育に携わる選択肢もあったと思います。なぜ，救命士の教育に注力する道に進んだのでしょうか。

郡山　当時の救命士教育に強い問題意識があったからです。やや大げさかもしれませんが，国家試験を突破するには医師が策定したプロトコルをただ暗記すればよいという教育スタイルでしたし，救急医療の中で救命士が専門性を発揮できる領域の広さに対し，心肺蘇生のようなごく限られた部分に教育の重点が置かれていることにも違和感がありました。病院前救護の対象となるのは心肺停止の患者だけでなく，死に至る可能性のある重症患者たちも含まれます。こうした患者たちの救命率を改善するには，搬送後に治療に当たる医師ではなく，搬送前の患者に最初に対応する救命士たちの能力の底上げこそが重要だと考えたのです。

――そうした考えを背景に，先生ご自身は救命士教育で何を重要視していたのですか。

郡山　一貫して大事にしているのは，特に循環と呼吸を中心とした観察能力の向上です。ここでの観察とは，要救護者を「見て」「触れて」「聴いて」「評価する」五感に基づいた判断を指します。救命士の観察は，医師で言うところの診察です。しかし，病院と異なり高度な医療機器がない環境で，しかも非常に厳しい時間的制約の中で行わなくてはなりません。そうした状況で所見ごとの微妙な差異をとらえ，病態の重症度・緊急度を正確に判断するには，所与の手順を盲目的になぞるのではなく，十全な生理学の知識，観察に重要な視点の理解，そして深い思考力が求められます。ですから教育者として観察能力をいかに伸ばすかは常々考えてきましたし，こうした教育を全体に浸透させたいとの思いから，今回で第3版を重ねた『救急救命士によるファーストコンタクト』をまとめた経緯があります。

――2018年には脳卒中・循環器病対策基本法が定められ，搬送時に傷病者の脳卒中・循環器病の発症の判断や適切な処置が救命士に求められるようになるなど，職域の拡大とそれに応じた教育の必要性は高まりを続けています。こうした変化を見ると，先生が早くから救命士の教育改革に尽力されてきたことに先見の明を感じます。

郡山　ありがとうございます。2021年に救急救命士法が改正され，救命士の活動範囲は搬送後の医療機関内にまで広がりました。今後も活躍の場は増していくはずですから，ニーズの変化に応じた柔軟な教育を行っていくことがますます求められていくでしょう。同時に，どんなに時代が変わっても，病院前救護において観察能力が不可欠なスキルであることは変わらないはずです。制度改革や各医療職の役割の拡大・変化が進む中では，観察・搬送手順など救命士にかかわる事項だけでなく医療におけるさまざまな要素の標準化が並行して進むのは当然の流れですし，それ自体は歓迎すべきことです。しかしプロトコルやガイドラインでどれほど標準化を進めたとしても，前提となる観察能力が養われていなければ正しい結論にたどり着くことはできません。

活動する「場」との関係性から医療をとらえる

――救命士の職域拡大をはじめ，救急医療においても各医療職の役割が新たな広がりやつながりを持つことが増えてきました。他職種との連携の中で価値を最大限発揮していくために，救命士自身が持つべき視点があれば教えてください。

郡山　どんな時も「場」に対する意識を持つことを忘れないでほしいです。職種を問わず，私たち医療従事者の医療行為は必ずそのときそのときに自らの身体を取り巻く場との相対的な関係によって成立します。医師は多くの場合診察室や手術室という限られた場にいるため，場との関係性で自身の役割を考えることはなかなかありません。しかし救命士は違います。搬送のために向かう全ての現場が「場」に当たり，すべきことやできること，および優先順位は場によって全く変わってきます。要救護者の病態と「場」との関係を正確にとらえて処置や搬送につなげることこそが救命士のプロフェッショナリズムでありミッションなのです。

――確かに，先生が重要視されている搬送前の観察も，置かれている場によって見るべき項目が全く変わってきますよね。

郡山　まさにそうです。こと観察において，救命士は目に見える症状や外傷にとらわれてしまいがちです。しかし目に見える症状とはあくまで病態という全体像の一部分にすぎず，さまざまな角度からの観察を試みて得られた情報を相互に関連付けて全体像を把握することが肝要です。私はこれを「立体的観察」と称しており，1つとして同じ「場」に臨場することのない救命士には欠かせない感覚です。一方で，私が救命士教育で大切にしてきた五感に基づいた観察能力や立体的観察の視点は，職種を問わず，普遍的に求められる要素であることもまた事実です。今回の書籍は，まさにこれらのトレーニングを念頭に置いて改訂を行いました。救命士だけでなく，医師や看護師をはじめ，救急初療にかかわる全ての医療者に読んでもらえれば幸いです。

（了）

郡山 一明（こおりやま・かずあき）氏 北九州八幡東病院 副院長

1988年産業医大卒。同大病院で神経内科研修後，92年同大大学院修了。入局した麻酔科で麻酔，救急医療を学ぶ。麻酔科指導医と救急科専門医を取得後に，厚生省（当時）で医療行政に従事し，テロ対策など危機管理の仕組み作りに携わった。2003年から18年にわたり救急救命九州研修所で救急救命士養成にかかわるとともに，国の病院前救護体制構築に尽力。その後，再び臨床医として救急医療の現場に復帰し，北九州総合病院救命救急センター長を経て，25年より現職。著書に『救急救命士によるファーストコンタクト［Web動画付］第3版──病院前救護の観察トレーニング』，『病院前救護学』（いずれも医学書院）。