――まずは先生が救急救命士（以下，救命士）の教育に携わるまでの経緯を伺います。救急医療の道はもともと志していたのでしょうか。

郡山　いいえ，大学院では中毒学を研究しており，医学部卒業後は神経内科医になろうと考えていました。研修医のときも珍しい症例の中毒患者に偶然対応することが何度かあり，中毒に関する論文も早期から執筆していました。ところが研修医生活の中で死に瀕した患者の救急処置をなんとか乗り越えたり，乗り越えられなかったりする経験を繰り返すうちに，「まずは生命に直結する呼吸・循環管理を身につけたい」と次第に考えるようになりました。そこで大きく方向転換し，神経内科ではなく麻酔科に入局したのです。そこから救急医療の世界に足を踏み入れていくことになります。

厚労省でのテロ対策従事を経て救命士教育へ

――救急医療の世界で研鑽を積む中で，キャリアにとっての転換点はどのあたりだったのでしょう。

郡山　麻酔科指導医と救急科専門医の資格を取得し，救急医療で実践できることの幅も広がっていた頃です。世間では地下鉄サリン事件（1995年）や和歌山毒物カレー事件（1998年）が社会を震撼させていました。こうした背景から臨床医を行政に参画させようという動きが活発になり，中毒関連で名前が知られていた私に，厚労省から声がかかったのです。サリンは有機リン系の毒物であり，私がかつて論文のテーマにしていた農薬中毒とつながりがあったことも理由だったようです。

――かつての中毒研究の経験がそこにつながってくるのですね。臨床現場から行政へのキャリアチェンジに，迷いはありましたか。

郡山　全くありませんでした。地下鉄サリン事件や和歌山毒物カレー事件のような大規模な事件を耳にするたびに，目の前の患者は助けられても複数の患者を同時に救うことはできない臨床家としての医療に，限界を痛感していました。自身の専門性や能力を踏まえた時，1人の医師として臨床で戦うよりも，より多くの患者を救うためのシステム作りを主戦場とする国の中枢に行ったほうが理にかなっていると，当時は考えたのです。さらに，厚労省在籍中の2001年にはアメリカ同時多発テロが発生し，日本国内でのテロ対策が急務となりました。日本はサリン事件の経験があるため化学テロの可能性も念頭に置いて対策を考える必要があり，厚労省で医療・中毒の専門家として働いていた私に再び声がかかりました。それがきっかけで，テロを含めた災害時に行政，医療などの関係機関がスムーズに医療情報を分析・伝達するためのシステムである「NBCテロ対処現地関係機関連携モデル」の作成に中心的に携わりました。

　その後，厚労省在籍時に救急救命士法の所管にかかわっていた縁もあり，国から「病院前救護の施策を進めるために力を貸してほしい」と臨床復帰後に再度要請を受け，一般財団法人救急振興財団が運営する救急救命研修所（通称：ELSTA）で救命士教育に携わることになったのです。そこから18年にわたり，救命士教育の現場に身を置くことになります。

救命士教育に覚えた違和感と，五感に根付いた観察能力の必要性

――救急医療のための教育を考えた時，医師の教育に携わる選択肢もあったと思います...