てんかん診療のスタンダードを求めて

第４５回日本てんかん学会開催

亀山茂樹会長

各診療科がてんかん診療の担い手である認識を持って

シンポジウム「てんかん治療医を増やすために何をなすべきか」のもよう

　精神科医の"てんかん離れ"が進んでいると言われるが，兼子浩祐氏（愛知医大）は，社会経済的な側面を含めた多角的なアプローチや，難治性の患者に寄り添う姿勢，多岐にわたる精神症状の評価など，精神科医がてんかんを診るメリットをあらためて説いた。氏は精神疾患を(1)心因性，(2)うつ病・躁うつ病，(3)その他の内因性精神病，(4)外因性の器質的疾患（てんかんを含む），に分類した階層図を提示。診断が各階層を揺れ動き鑑別に難渋した症例を紹介し，誤診を避けるには，生活全体を見わたす精神科的な視野が要る場合があること，精神科医もてんかんを適切に評価できなければ，包括的な治療戦略を立てられないことなどを指摘した。

　小児科の立場から登壇した山本仁氏（聖マリアンナ医大）は，治療を持ち越したり，担当医の変更を避けたい心理から，成人患者が小児科医を受診し続ける「キャリーオーバー」の問題を指摘。同大でも，小児科のてんかん患者の約30％が20歳以上だという。患者の大半が非専門医による治療で十分発作を抑制できる現状を受け，内科・小児科・脳神経外科・精神科など複数科による定期的な情報交換の場を設けるなど，地域でてんかんを診られる医師を増やす取り組みを紹介した。またそうした医師を学会で認定できる仕組みを作ることが，知識の浸透や充実した診療体制の構築につながると考察した。

　神経内科がてんかん診療の主体となる国が多いなか，日本てんかん学会に占める神経内科医の割合はいまだ16.7％（2011年）にとどまる。辻貞俊氏（産業医大）は，日本神経学会による「てんかん治療ガイドライン2010」の刊行，学会プログラムの工夫などで神経内科医のてんかんへの関心は高まっているとしながらも，脳波判読や医療福祉制度の煩雑さなどから，てんかんを難しいと感じる神経内科医が多いことを明示。日本神経学会と日本てんかん学会，さらに日本臨床神経生理学会とが連携し，神経内科医の"脳波離れ"を食い止め，てんかん診療の裾野を広げていくべきと...