（前回よりつづく）

　皆さんは「DPC」をご存じですか?　DPCに興味がある方もない方も，たまたまこの欄に目がとまったあなたも，DPCの基礎知識をぜひ身につけてください。日常実務の場面でも，看護研究を行う場面でも，その知識はきっと役立つはずです。本連載（全3回）ではDPCの"基礎の基礎"について，できるだけ平易な表現でお伝えします。

　最終回の今回は，制度面における最近の（特に診療報酬上の）変化について触れながら，「診療・経営・制度の質向上・改善」における今後のDPCの動向や発展について，少し考えてみたいと思います。

現在のDPC制度における診療報酬の計算方法

　本連載第1回でご紹介したように，DPCに基づく支払い制度における診療報酬は，包括評価部分（ホスピタルフィー的要素）と出来高評価部分（ドクターフィー的要素）の合算になります。出来高評価部分は，これまでの主流の計算方法でありご存じの方が多いでしょうが，包括評価部分はあまりなじみがないと思います。現在の包括評価部分の計算方法を図にまとめましたのでご覧ください。

図　DPC制度における包括評価部分の計算方法

　包括評価部分は，「（1）診断群分類ごとの1日当たり点数」「（2）在院日数」「（3）医療機関別係数」の積で計算されます。このうち，（1）は3段階の逓減制で，入院期間IよりIIが，IIよりIIIの期間が，それぞれ低い点数になります。（3）は医療機関の機能等に応じて設定された値であり，機能が高い病院は基本的に高い値になります（中身については後述します）。（1）と（2）は患者の状態に応じた診療内容（医療資源投入量）の違いを反映した部分であり，（3）は医療機関の設備・体制や診療機能等の違いを反映した部分になります。

最近耳にする「調整係数の段階的廃止」「新機能係数」とは

　皆さんの中で，ここ数年もしくは最近「調整係数の段階的廃止」あるいは「新機能係数」等の言葉を耳にされた方はいらっしゃいませんか？　これは，医療機関別係数の中身（構成要素）についての話題です。そこで，医療機関別係数について，歴史的な経緯も含めて少し説明します。

　DPCに基づく支払い制度導入当時，適切な包括評価のために，患者レベルの違いと医療機関レベルの違いを支払い制度に反映させようとしました。しかし評価のための方法論やツールなどに限界があったため，医療機関レベルの違いについては，とりあえず構造的因子（人員配置や体制等）に対する評価である入院基本料等加算部分を評価（係数化）することにしました。これは現在の機能評価係数Iにほぼ該当する部分ですが，もちろんこれだけでは違いを反映するには不十分でした。

　そこで，この機能評価係数で評価できなかった部分への対応，また制度変更に伴う医療機関の収入激変への対応（補正）等のため，調整係数というものを設定しました。これは制度導入前後で診療行動を変えない（同じ状態の患者に対して，同じ診療を実施した）と仮定した場合，病院全体に対する診療報酬総額（収入）が変わらないように設定された補正用の係数であり，制度の円滑な導入にも大きく貢献しました。

　しかし，調整係数の設定は暫定的な処置であり，医療機関の機能を適切に評価する方法の確立が当初より強く望まれていました。そこで，急性期病院の役割・機能として評価すべき...