ノエル先生と考える日本の医学教育

【第15回】 災害医療と医学教育（前編）

本連載の執筆陣がご意見・ご質問に答えます!!

　わが国の医学教育は大きな転換期を迎えています。医療安全への関心が高まり，プライマリ・ケアを主体とした教育に注目が集まる一方で，よりよい医療に向けて試行錯誤が続いている状況です。

　本連載では，各国の医学教育に造詣が深く，また日本の医学教育のさまざまな問題について関心を持たれているゴードン・ノエル先生と，マクロの問題からミクロの問題まで，医学教育にまつわるさまざまな課題を取り上げていきます。

松村　3月11日に発生した国内観測史上最大の地震とそれによって引き起こされた津波，原発事故が起きた後，多くの医師，とりわけ東北・関東地方の医師は，自身が被災者であると同時に復旧・復興に当たる住民の診療にも携わり，大変な困難に直面しています。また，指導医だけでなく研修医，時には医学生も被災地の支援に出かけ，現在でもその活動は続いています。

　自然災害の多い日本という国で活動する医師として，私たちはこれまでもさまざまな災害を経験し，そしてそれに備えてきました。1995年の阪神・淡路大震災，2004年の新潟県中越地震などの経験は，確かに今回の震災にも生かされていると感じています。ただ，今回の被害はこれまでの経験をはるかに超えているとも感じます。

大滝　私自身，神戸，新潟のそれぞれの災害において現地へ医療支援に赴きましたし，2000年に起こった北海道の有珠山の噴火の際にも，現地での医療支援に携わりました。今回の震災では，勤務している大学病院から福島県相馬市に派遣され，現地の病院や避難所で診療しましたが，地震だけでなく津波や原発事故の影響もあり今までにはない困難な事態に直面していると感じました。

ノエル　日本での惨事を目の当たりにし，私も本当に心を痛めています。テレビ放送が始まった約70年前より以前は，世界の情報は今日ほど緊密に伝えられることはなく，地震や火山の噴火，津波，洪水などのニュースもラジオや映画館で本編の前に流されるニュース映画程度の情報しかありませんでした。当時は，遠くの国の災害情報をニュースで得ても，現地の人々を助けに行くことは想定していなかったことでしょう。

　その後テレビが一般に普及し，主要な放送局が戦争や自然災害の現場に記者を派遣するようになり，かの地で何が起きているかをほぼリアルタイムに，それこそ夕食を食べながらでも目にすることができるようになりました。その結果，医療支援の在り方は大きく変わってきたと思います。

　経済発展とともに日本や米国などの先進国は，支援が必要な途上国に医師・看護師ら医療者や技術者などの専門家を派遣するようになりました。今でも，多くの団体が激烈な地震のあったハイチや，数年前に津波が甚大な被害を与えたインドネシアのような地域への支援を継続的に行っています。例えば，国境なき医師団，Mercy Corps，赤十字社，ワールド・ビジョン，International Medical Corpsなどの組織は，専門知識に基づいた活動や，医師・看護師・歯科医師のボランティア派遣を組織的に行っています。こうした組織には，過酷な状況下でも活動できるように医療者を訓練する特別な災害医療プログラムがあります。

　しかし，日本やニュージーランドなど医療者がもともと多い国が災害に見舞われた場合，特別な災害医療の訓練がなされていない自国の医師・看護師が，医療支援プランを迅速に立てることが必要になります。

米国医療施設における災害医療体制とは

松村　米国でも大規模な被害をもたらす地震やハリケーン，竜巻などの自然災害は多々あると思います。米国では卒前，卒後を通じ医師が災害に...