ノエル先生と考える日本の医学教育

【第16回】 災害医療と医学教育（後編）

本連載の執筆陣がご意見・ご質問に答えます!!

　わが国の医学教育は大きな転換期を迎えています。医療安全への関心が高まり，プライマリ・ケアを主体とした教育に注目が集まる一方で，よりよい医療に向けて試行錯誤が続いている状況です。

　本連載では，各国の医学教育に造詣が深く，また日本の医学教育のさまざまな問題について関心を持たれているゴードン・ノエル先生と，マクロの問題からミクロの問題まで，医学教育にまつわるさまざまな課題を取り上げていきます。

教育の質を維持する災害時の選択

松村　東日本大震災では，地震・津波災害や原子力発電所事故のため，一部の教育病院や大学では新規の研修医採用や医学生の教育に困難が生じたようです。

　米国では，2005年のハリケーン・カトリーナ被害の際に，二つの医学校（チュレーン大学とルイジアナ州立大学）が長期にわたって閉鎖になったと伺いました。その間，在籍していた医学生や研修医はどうしたのですか？

ノエル　強風と洪水の被害を直接受け閉鎖されたルイジアナ州ニューオリンズにあるチュレーン大学医学部を例にお話ししましょう。被災当初，学生は自宅に帰るか安全な場所に避難するよう促される一方，同大の医学部長は全米125の医学校に支援を呼びかけました。そして多くの医学校が，避難する必要がなくなるまで学生を受け入れると表明しました。

　数か月後，チュレーン大学は学生と主な教員をテキサス州ヒューストンのベイラー大学に移動させることにしました。1－2年生はベイラー大学の教育施設，3－4年生はヒューストン市内の病院で臨床実習を行いました。こうして同大は学生たちを一つにまとめるよう努め，学生たちに他の医学校に移籍することを思いとどまらせました（実際には移籍してしまった学生も何人かいたようです）。ニューオリンズで講義と実習が再開されたのは，被害の約1年後の2006年秋のことです。

松村　なるほど，多くの支援を得て教育を継続することができたのですね。

　私はこれは医師としてのプロフェッショナリズム教育にも関連する問題だと思っています。私たち指導医には，医学教育の質を一定の水準に保つ義務があり，さらに学習者の安全も確保しなければなりません。私は今回，研修医や医学生が被災地で被災者の診療に従事すべきなのか，という点に疑問を感じました。ただでさえ医療スキルの修得に忙しい研修医や医学生が，通常の研修や講義を「特別に」中断して，被災地支援に向かうことに関して利点はあるのか，先生のお考えをお聞かせください。

ノエル　その問いに対する答えは複雑です。なぜならボランティアに参加するかしないかを選択する場合，その根拠となり得る事象はあまりにも多くあるからです。例えば，若い女性であれば放射能汚染地域の付近で仕事を行うのは危険です。しかも今回の場合，その危険度は地震発生から約1か月にわたって正確に判断できませんでした。

　学生は教育への対価を支払っており，大学は彼らの受けるべき教育を施す義務を負っています。研修医は給与を得ていますが，米国では研修中の身分である医師や学生が危険にさらされるような選択は一般的に採りません（註1）。では，どう支援を行うかというと，集めた医師のなかから公平なプロセスによって選ぶか，あるいは行きたい人にボランティアで行くことを許可するか，のどちらかとなります。

　医師の卵として訓練を受け始めた学生たちは，医師の義務と責任を理解し始めたばかりの時期にあります。責任や任務を与えられることは，彼らにとっては願ってもないことかもしれません。しかし，研修医やスタッフにどのような事態が降り掛かるのか，病院や大学として判断しかねるような異例の状況下では，どうしても混乱が起きるでしょう。このようなときにこそ，最初にボランティアを選ぶ際の基準や求められるものを明示し，専門職としては新米の医学生や研修医の個々の事情を踏まえ...