【寄稿】

子どもの傷害予防と医療者の役割

山中龍宏（緑園こどもクリニック院長）

　子どもの事故は多発している。毎日，全国の至る所で同じ事故が同じように起きている。0歳を除き，子どもの死因の第1位は不慮の事故であり，事故は小児の健康問題として最も重要な課題である。欧米ではaccident（予測できない，避けられない事象を指す）ではなくinjury（予測でき，避けられる事象）という言葉が使用されており，私はinjuryを「傷害」と表記することにした。injury prevention（傷害予防）には，いろいろな人のいろいろなアプローチが必要であるが，今回は医療関係者が取り組むべきことについて述べてみたい。

遅々として進まぬ予防への動き

　傷害予防が必要なことは誰でもわかるが，予防することは大変難しい。臨床医であれば同じ傷害を何例も診て，何とかならないのかと思うだろう。そこで，まず傷害の実態を調べようということになる。しかし，外科系の診療録を見ると，多くは診療日のスタンプが押された脇に「5針縫合」と記載されているだけで，どこの部位にどういう怪我をしたのかなどの記載はなく，傷害が起こったときの状況などまったく書かれていない。これでは何もできない。

　一方で，小児では，健診の場を利用すれば，数千件の事故の情報はすぐに集まる。外来受診例でも数百件は容易に抽出できる。いつ，どこで，何歳児が，どういう状況で，身体のどこの部位に，どのような傷害を受け，予後はどうだったか，そういうデータは山ほど集まる。季節や時間，傷害の発生場所，年齢分布，受傷した身体部位，傷害の種類など，たくさんの図や表を描くことができる。それらをまとめた論文の考察の最後は，「今回検討したように傷害は多発しており，これらは未然に防ぐことが大切である」と締めくくられている。すなわち実態報告は山ほどあるが，予防はまったく行われていないのが現実なのだ。

傷害予防への私の取り組み

　私は1985年9月，プールの排水口に吸い込まれ，引き上げるまでに30分を要し搬送されてきた事例を経験した。患児は7時間後に死亡した。その後，同事故の報道を目にし，医療機関での治療の限界を強く感じた。1987年，勤務していた公立病院小児科に入院した事故の症例をまとめてみた。考察のために既出の報告を読むと，同じ年齢層で同じ事故が同じように発生していた。

　1989年，日本小児科学会の吉岡一理事に対し，「事故の問題は重要なので，学会に委員会を設置してほしい」と要望した。当時の大国真彦会長が「小児事故対策委員会」を設置し，学会としての活動が始まった。1989年から96年まで，私も委員として活動した。2年おきに提言を作成して『日本小児科学会雑誌（日児誌）』に掲載したが，具体的な予防活動とはならなかった。

　小児科臨床医として，毎日，傷害を受けた子どもを診ている。最初のうち「注意喚起」をしていたが，乳児健診で「誤飲しますよ」と注意しても，1時間後には誤飲をして受診する。まさに賽の河原のような状況の中で，事故予防などやめようと何度思ったことか。一人で事故予防と叫んでいてもらちが明かないので，2002年6月に情報発信の場として「子どもの事故予防情報センター」という個人サイトを作った（註1）。

　またこの間，「実際に起こった事故に対し，予防の面から見解が述べられるか」という指摘もあった。そこで，新聞記事から子どもの事故を切り抜き，それについて予防を考え，『小児内科』誌（東京医学社）において，「子どもたちを事故から守る」をテーマに20回にわたる連載を執筆した（2003年1月－05年1月）。個々の事故に対し予防を考えるつもりでいたが，調べてみると，以前から同様の事故が起きており，その多くは予防策も明らかになっているものであった。この連載は，大変いい訓練にな...