【寄稿】

自殺予防対策の発展に向けて
心理学的剖検の実践

勝又陽太郎（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所 自殺予防総合対策センター研究員／臨床心理士）

　わが国では現在，1年間に約3万人の人が自殺で亡くなっています。しかし，なぜこれほどまでに多くの人が自殺で亡くなるのかは，いまだ解明されていません。

　自殺予防の専門家の間では，自殺の原因は1つではなく，多数の要因が複雑に絡み合って生じる，との認識が一般的です。すなわち，わが国における自殺の特徴を説明するためにも，その背景に「どのような要因が存在したのか」だけではなく，複数の要因が「どのような人にどのように関連していたのか」を明らかにする必要があります。これらの要因を詳細に分析するためには，警察庁の統計や厚生労働省の人口動態統計といった集合的なマクロ統計だけでは不十分であり，個別の自殺既遂者の情報を事例レベルで収集することが必要不可欠です。しかし残念ながらわが国では，こうした研究はこれまでほとんど実施されてきませんでした。

自殺予防対策に直結する心理学的剖検

　世界各国では，こうした自殺既遂者の事例レベルでの情報収集において心理学的剖検（psychological autopsy）と呼ばれる手法が用いられ，これまでにも数多くの研究が行われてきました。心理学的剖検とは，家族や友人など周囲の人からの情報収集によって，故人の生前の様子を明らかにしようとする調査手法の総称です。

　心理学的剖検には，比較的短時間で個別事例の豊富な情報収集が可能である反面，自殺者本人の主観的なデータが収集できないといった欠点があります。事例レベルでの研究では，心理学的剖検のほかにもコホート研究など前方視的にデータを収集していく方法や，自殺既遂者の代わりに自殺未遂者から情報収集を行う方法などが用いられることがありますが，いずれも完璧なデータ収集方法とは言い切れず，調査にかかる時間やコスト，あるいは母集団の特徴（例えば未遂事例では女性が多く，精神疾患のパターンが自殺既遂者と異なる）などさまざまな短所を抱えています。したがって心理学的剖検は，もちろんその調査手法に限界はあるものの，数あるデータ収集方法の中でも自殺予防対策に直結する「現実的な方法」として，多くの国で第一に選択されてきた手法であると言えるでしょう。

　筆者らは2005年度から，この心理学的剖検を用いた研究準備を進めてきました。そして07年度からは，「自殺予防と遺族支援のための基礎調査」という名称で，全国53地域の協力を得て本格的な調査を実施しています。

　調査は，原則としてトレーニングを受けた精神科医師と保健師などから構成される2名の調査員による半構造化面接によって行われます。また，調査に用いた面接票は，海外の心理学的剖検研究のレビューと予備調査の結果に基づいて作成されたもので，家族歴，生活歴，自殺前の行動，死亡状況，過去の自傷・自殺企図歴，仕事の状況，経済的問題，生活の質，身体的健康，心の健康問題，援助希求といった幅広い観点からの質問で構成されています。なお，この調査は，基本的には各地域において遺族ケアなどの支援を受けていらっしゃるご遺族にご協力いただきましたが，なかにはパンフレットなどをご覧になって直接われわれのセンターにご連絡をいただき，調査への協力を申し出てくださったご遺族もいらっしゃいました。

背景要因相互の関連性を立体的にとらえる

　09年12月末の時点で，76事例の自殺既遂事例について面接調査が終了し，現在もなお，少しずつ事例数を積み重ねています。筆者らは，これまでに収集されたデータをもとに，さまざまな角度からわが国の自殺の背景要因に関する...