〔連載〕続　アメリカ医療の光と影　 第183回

遺伝子診断ビジネスの「幻想」

ドラッグストア･チェーンでの遺伝子診断販売計画

　パスウェイ・ジェノミック社が消費者向け遺伝子診断キットをドラッグストアチェーン大手，ウォルグリーン社の店頭で販売すると発表したのは，2010年5月のことだった。もっとも，「診断キット」とは言っても，店頭で販売されるのは20－30ドルの唾液採取容器のみ。診断結果を得るためには，サンプルを郵送した上，79－249ドルの別料金を払わなければならないという仕組みだった。

　ここ数年，米国では，消費者を直接ターゲットとして遺伝子診断を行う企業が続々と登場したが，ここまでのビジネスの主流は「オンライン販売」。大規模店頭販売を試みるのはパスウェイ社が初めてであったし，いきなり高額（200－1000ドル）の「診断パック」を売りつけるのではなく，採取容器のみを低価格で販売するという「商法」の巧みさが話題を呼んだのだった。

　ウォルグリーン社がパスウェイ社との提携を決めたのも「これは商売になる」と踏んだからにほかならないが，米国には，なぜ，消費者をターゲットとした遺伝子診断がビジネスとして成立する素地があるのだろうか？

　「最大の要因はその国民性」と私はにらんでいるが，米国民は，カウボーイ精神の伝統もあって「自分の命は自分で守る」という意識が非常に高い。拳銃規制を嫌う向きも，伝統医療を嫌い代替医療を好む向きも，「（お上や医者任せにせず）自分の命は自分で守る」という発想がその根っこにあるのは共通している。そういった人々にとって「自分の遺伝リスクを知ることで将来起こり得る病気に対し前もって備える」という論理はすんなりと受け入れやすい。「最新の技術を消費者自らが活用することで自分自身の健康管理に役立てる。技術の進歩を『患者のオートノミー（自律性）』向上に役立てる」とする，「幻想」がふりまかれているのである（私が「幻想」と呼ぶ根拠は後述する）。

　例えば，2009年には，インターネット検索エンジンで知られるグーグルの創始者，セルゲイ・ブリン（当時35歳）が，「パーキンソン病のリスクが高い」と自ら...