新春随想2010(佐藤禮子,垣添忠生,玄田有史,清水邦明,中井久夫,鈴木信,柴忠義,上村直実,田平武,惣万佳代子)
2010.01.04
新春随想
2010
わが国独特の保健医療福祉政策に根差した看護専門職者教育の発展
佐藤 禮子(兵庫医療大学副学長) 2009年7月9日「保健師助産師看護師法及び看護師等の人材確保の促進に関する法律の一部を改正する法律案」が衆議院本会議で可決,成立し,2010年4月に施行されることになった。このニュースは,「日本看護協会ニュース」が,『看護教育,新時代の幕開け,看護師の基礎教育「大学」主流へ,新人臨床研修が制度化』という大見出しの号外で発信し,一気に人々の関心を集めた。骨子は,看護師国家試験受験資格に「大学」を明記,保健師・助産師の教育年限を1年以上にすること,そして,卒後研修の努力義務化である。
看護基礎教育(3年課程)の教育内容は,指定規則制定の1951年から16年目の1967年に導入された改正カリキュラムによって大きく転換された。新しい考え方,すなわち,看護は病気から始まるのではなく,健康から始まるという教育の実施は,2年半ばかりの米国留学を経て帰国した筆者にとっては看護の基本であり,当たり前と受け止めた。
筆者の看護観は,米国の大学での看護教育の一端に触れ,大学病院のチャージ・ナースという立場で医師と協働する経験,アキレス腱手術を全身麻酔で受ける患者体験等々を通して大きく変化していた。そこには,文化,人間観,成育環境,社会構造,医療制度等々,健康にかかわるすべてが関係した。
看護基礎教育の改正は,第4次改正にまで至り,この間に看護職者の名称は“師”に統一され,看護専門職の国家資格は看護師免許を基盤とすることが定められた。看護学は学問としての地位を獲得できたが,実践の科学としての看護学は,看護現場で具現化する実践者の一人ひとりが,その行為に対する社会的評価を得て,確立させていくものとなる。
身分を定める法律改正がないままに,質を担保する教育が先行する現状においては,変化自体を必須としつつも,社会構造との関係を見誤らない智恵が必要となる。看護専門職者が責務を果たす領域は人の健康生活の保持であり,働きの場のために必要となる免許取得教育では,国民皆保険というわが国独特の制度との関係,また米国とは大きく異なる病院の成り立ち等についての教育が重要である。
極言すれば,入院生活,在宅療養,地域生活,どの場にあっても看護の本質は変わらず,その場で果たす役割・機能が免許に規定されることになる。医師・薬剤師が6年教育となり,世界に伍して看護専門職者としての地位を獲得するための教育年限は重要な課題である。国家資格が一本でない看護専門職においては,実践の科学である看護学と免許制度の在り方とを懸命に区別して発展させることが今後の方向性を決める鍵となるであろう。
わが国のがん対策
垣添 忠生(国立がんセンター名誉総長/日本対がん協会会長) がんは全世界の健康上の課題となった。このため,世界共通のがん対策として実践されているのは1)喫煙などの予防策を進める,2)科学的に有効ながん検診を精度高く,受診率高く実施する,3)がん診療の基幹施設を連携させ,標準的な診療を国中に展開し,がんの治癒をめざす,4)どうしても治せないがんには適切な緩和医療を提供する,この4点に集約される。世界保健機関(WHO)も,国際対がん連合(UICC)も,国際がん研究機関(IARC)も,ほぼこの4点を挙げて対策を進めてきた。
わが国の立場も基本的には同様である。ただ,個人が心がけるべきことと,国あるいは行政が展開すべきことを両面から進めていることが目に付く。2006年6月,がん対策基本法が成立し,わが国のがん対策が法律に根差して展開されることとなった。この法律において,喫煙などのがん予防,がん検診の重要性,がん診療の均てん化と人材育成,地域がん診療連携拠点病院の整備,治療の初期からの緩和医療の提供,がん登録の推進,相談支援・情報提供,そしてがん基礎研究の重要性など,がん対策上重要な文言がすべて盛り込まれた意義は大きい。
この法律の大きな特徴は,その第4章に「がん対策推進協議会」のことが書き込まれたことである。委員は20名以内で,メンバーはがん診療の専門家や有識者だけでなく,がん患者・家族・遺族の代表を含めて厚生労働大臣が指名する,という点で画期的である。つまり,本法成立の背景に,わが国のがん医療の地域間格差,医療機関格差,そしてがん情報格差の解消を求めるがん患者・家族など,広く国民の声があったことの反映である。
がん対策基本法は2007年4月から施行され,直ちに「がん対策推進協議会」が立ち上げられた。2か月間の集中討議の結果,「がん対策推進基本計画」がまとめられ,これが閣議決定された。今後10年以内にがんの年齢調整死亡率を20%削減すること,そしてがん患者・家族のQOLを向上させること,を二大目標として掲げている。今後はその実現に向けて,特段のがん予算と人材の投入が強く求められている。
医療と希望
玄田 有史(東京大学社会科学研究所教授 希望学プロジェクト) 希望学という研究を,2005年から何人かの仲間と続けている。仲間は,政治学,法律学,経済学,社会学,さらには哲学,人類学と多岐にわたる。希望学を始めたのは,2000年代に入ってから「希望がない」という言葉を,頻繁に耳にするようになったからである。
そもそも希望って何なの? 希望の持てる人とそうでない人に分断されてしまう社会って何なの? 希望と社会の関係を研究した成果として,われわれは『希望学』(全4巻,2009年,東京大学出版会)を刊行した。
希望の話を,ある医学関係の方々のシンポジウムで話したことがあった。「これからの社会,本当に大変だと思う。でも大事なことは,いろいろあるけれど,大丈夫だよ,と若い世代に伝えていくことなんじゃないか」。
そう言ったら,あるお医者さんから叱られた。「患者に安易に大丈夫だなんて言ってはいけない」。ショックだった。
何の努力も葛藤もなくて,大丈夫だなどと安易に吹聴するのは,無責任に決まっている。そんなことはしてはいけない。でも,「コレコレこういうことをちゃんとしておけば,なんとかなるよ,大丈夫だよ」,そんな経験を踏まえた言葉が,人に希望を与える。生きる希望を与える。
希望は挫折や苦難を乗り越えた先,いや,乗り越えられなくても,何とかくぐりぬけた先に,出合うものだ。そんなことを教えてくれる大人に希望学は出合ってきた。
「希望がない」とは,時として,未来に対するイマジネーション,もしくはファンタジー,さらにはフィクションの欠如を意味する。それらを空想だなどと,バカにしてはいけない。明日は良い一日になるかもしれないという想像力は,生きる源(=希望)であることを,希望学は発見した。それはきっと,医療の世界に携わるみなさんがご存じのことだろう。
ある老人から聞いた言葉。「人生には無駄なことってないんだよ。まんざらじゃないんだ」。「まんざらではない」。その意味を今,かみしめている。
南アフリカワールドカップ
世界最高の舞台へ
清水 邦明(サッカー日本代表チームドクター)
今年2010年は4年に一度のサッカーワールドカップ開催年です。アジア予選を突破した日本代表チームも4大会連続で本大会に駒を進め,6月に南アフリカに乗り込みます。ワールドカップはオリンピックをも凌ぐ世界最大のスポーツイベントであり,期間中現地はもとより,世界中が熱狂の渦に巻き込まれます。
筆者は,今年この南アフリカに日本代表チームのドクターとして帯同し,チームと戦いをともにさせていただく予定です。昨年から徐々に,現地大使館のドクターとコンタクトを取るなどしながら大会への準備を進めています。大会は開幕前の合宿期間を合わせれば1か月以上の長丁場であり,期間中にある程度の体調不良者(疾病)や負傷者が出てしまうことは避けられません。そのような状況下では,われわれメデイカルスタッフが的確な診断や対処を行えるか否かが,チームの勝敗に影響を与える可能性も否定できません。本大会はわれわれメディカルスタッフにとっても知識・経験・決断力・人間性・チームワークなどすべての資質を問われる場だと思います。
ワールドカップはまた,国民の大きな期待を背負った「国の威信を賭けた戦い」でもあります。参加国の中には(特に欧米の先進国など),医療面でも複数の医師や最先端の治療機器・検査機器を準備し,「海外遠征」とは思えないような(大きな病院が丸ごと移動してきたかのような)態勢で臨んでくる国も珍しくありません。またサッカー伝統国には長いプロリーグの歴史があり,サッカーの傷害に関して長年にわたる経験の蓄積があるのは確かです。しかしながら,日本サッカー界にもサッカードクターの先人たちが築き,紡いでこられた伝統があります。さらにJリーグの創設以降,現場での経験値の点でもプレーレベル同様に急速な進歩を遂げているのは確かだと思います。そのような意味でも,われわれも他国のメディカルスタッフに負けないよう,全力を尽くしてチームをサポートしなければいけないと思っています。
筆者のように,子供のころから夢中でボールを追っかけていたサッカー小僧が,スタッフとはいえ世界最高の舞台に立ち会えるというのは本当に幸運なことだと感じています。医師(整形外科医)として,あるいはサッカードクターとしてこれまでご指導いただいた諸先輩に感謝の気持ちでいっぱいです。今後半年間万全の準備態勢を敷いて,今回の代表チームが「南アフリカでの戦いは素晴らしかった」と多くの人々に記憶されるような勝負ができるよう,力になりたいと考えています。
往診先のペットに学ん
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