医学界新聞

2009.04.27

あらためて今「脳卒中」を知る

Stroke2009を三学会合同で開催


 第34回日本脳卒中学会総会(会長=島根大病院・小林祥泰氏),第38回日本脳卒中の外科学会(会長=徳島大・永廣信治氏),第25回スパズム・シンポジウム(会長=山口大・鈴木倫保氏)の三学会合同での「Stroke2009」が,3月20-22日,島根県民会館・サンラポーむらくも(島根県松江市)にて開催された。今回は三学会のさらなる融合を深め,抄録も1冊に統一された。会場には,脳神経外科医,神経内科医のほか,看護師,リハビリテーション医療従事者などさまざまな立場からの参加者があり,2008年の脳卒中・リハビリテーション認定看護の分野特定ともあいまって,あらためて脳卒中におけるチーム医療の重要性が浮かび上がった。また保険点数化から1年が経過した脳卒中地域連携パスの話題や,まもなく公表される「脳卒中治療ガイドライン2009」の概要も示されるなど,内容の濃い学会となった。その一端をお伝えする。


脳卒中学会主導の登録研究を

小林祥泰氏
 会長講演「脳卒中データバンクの生い立ちと今後」では,小林氏が,自身が立ち上げた脳卒中データバンクのこれまでの歩みと展望を語った。

 脳卒中データバンクは,日本における脳卒中の評価・診断の標準化を最大の目的とし,1999年に構築が始められた。2002年には日本脳卒中協会の一部門として研究が継続されることとなり,03年に最初の『脳卒中データバンク』が発行された。その後05年には『脳卒中データバンク2005』が,そして今年,全国110施設,約4万7000例が登録された『脳卒中データバンク2009』が発行された(いずれも中山書店刊)。

 手法としては,1例ずつ個別にweb登録するのでなく,施設ごとに集計・解析したデータを年末に収集している。そのため個別登録に比べて集計率は下がるものの,施設にとっては,自分たちの経験した脳卒中症例を独自にまとめられるメリットがあるため,順調にデータが蓄積されているものと推察できる。

 現在,日本リハビリテーション医学会でも同じシステムを利用してデータベースを構築中とのこと。脳卒中患者の急性期のデータをリハビリテーション施設に送り,そこで得られた慢性期のデータにて,さらに脳卒中のデータベースを更新するといった連携も検討されている。また,救急現場や搬送中に救急隊などによってなされた判断に,病院での医師の最終的な診断をフィードバックして正診率を調べるといった,プレホスピタルケアの充実に貢献できるような機能も構想中だという。現在進行中の,2008-2010年のデータベース構築では,上記の計画に加えweb経由の簡易データベースや電子カルテとの連携システム構築も進められていることが明らかにされた。

 氏は,血栓溶解薬rt‐PAの普及を契機として,日本脳卒中協会を中心に脳卒中対策基本法制定への動きが高まっていることにも...

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