もしアメリカで病気になったら(2)
連載
2008.11.24
〔連載〕続 アメリカ医療の光と影 第140回
もしアメリカで病気になったら(2)
李 啓充 医師/作家(在ボストン)前回のあらすじ:リサ・ケリー(52歳,女性)は,「急性白血病の治療を受けたければ10万5000ドルの前金を払え」と,病院から要求された。
無保険者には医療費の「値引き」を認めない
「10万ドルを超える前金を今すぐ払わなければ入院させない」と,いきなり,非情な要求をつきつけられても,ケリーとしては,途方に暮れるほかなかった。しかし,夫がM.D.アンダーソン癌センターの担当者と何時間もねばり強く交渉してくれたおかげで,なんとか「特例」として入院が認められたのだった。
8日後,ケリーは退院,化学療法は外来で継続されたが,支払いをめぐるトラブルはその後も続いた。例えば,予約が何度も「ブロック」されたが,予約のブロックとは,「まず支払いをしなければ診察しない」と,来院した患者の診療を拒否する処置だった。また,経理担当職員が医師とともに診察室を訪れ,「他の施設に移る」よう強要することもあった(ケリーが住む町にも小さな癌診療施設があったが,白血病患者の化学療法には対応していなかった)。
1年後,ケリーは加入保険の変更に成功,以後の治療に要する費用はほとんど新たな保険でカバーされるようになったが,その時点で,M.D.アンダーソン癌センターへの債務は14万5000ドルを超えていた。ここで強調されなければならないのは,ケリーが,ここまで「無保険者」として扱われてきたせいで,債務額がべらぼうに膨れあがった事実である。というのも,米国の医療施設は,通常,有保険の患者には大幅な「値引き」を提供する(保険会社に対しては「大口顧客」として値引きが約束されるからである)のに対し,個人顧客である無保険者には,一切,値引きを認めないからである(註1)。
その後,ケリーは,毎月2000ドルの分割返済をする一方で,「プロ」を雇い,同センターとの値引き交渉に当たらせたが,「プロ」が交渉に当たった場合,保険会社ほどの大幅値引きは得られないにしても,通常3割ほどの値引きが得られると言われている(なお,「プロ」に支払う「手数料」は値引き総額の3分の1が相場)。
未収金対策としての前金制度
ところで,ケリーに10万ドル以上の前金を納めることを要求したM.D.アンダーソン癌センターは,世界的にも名を知られた超一流の癌診療施設である。米国における病院ランキングとしてはUS News and World Reports誌のものが一番有名であるが,同誌が病院のランク付けを始めた1990年以降,M.D.アンダーソン癌センターは毎年癌部門の上位2位以内にランクされ,2008年も第1位の栄冠に輝いたばかりである(ちなみに,近年ライバルとして1位の座を争っているのは,ニューヨークのメモリアル・スローン・ケ...
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