社会で機能するProfessionalism
第１０８回日本外科学会開催

　第108回日本外科学会が5月15－17日，兼松隆之会長（長崎大）のもと，「外科学の新たな開港――社会で機能するProfessionalismの追求」をテーマに，長崎ブリックホール（長崎市）他において開催された。鎖国時，諸外国との唯一の窓口として，西洋医学を学び医学の向上をめざす若者たちが集い腕を競った長崎が会場となった今回は，「医学生・研修医による“外科”で学んだことの発表セッション」や，市民向けに開催された「キッズ外科体験セミナー」「『21世紀の予言』アイデアコンクール」など，外科医不足が叫ばれるなかでいかに外科に興味をもってもらうか趣向を凝らしたプログラムが目を引いた。

アカデミック・マインドの醸成を

　会長講演「外科学と科学技術の幸福な結婚がもたらす2050年外科への希望」では，ひらめきと洞察力を発揮した20世紀前半の外科医の業績を紹介。それに対し，20世紀後半における外科の進歩として，人工心肺，臓器移植などを挙げ，これらは科学技術の進歩から生まれたと述べた。

　その上で，わが国は近年「科学技術創造立国」をスローガンにしており，科学技術基本計画による公的研究費は年々増加傾向にあるものの，その約80％は民間企業からの資金であり，基礎研究よりもすぐ結果が出る研究に偏りがちであると指摘した。さらにわが国の人口減少や理系離れ，インド・中国の台頭など昨今の厳しい現状を指摘し，外科医自身のアカデミック・マインドの醸成が必要だとした。

　また，近年研究開発が進んでいるロボットや医療機器の改良などに触れ，外科学が常に革新的な素材，科学技術，新しい手技に後押しされ，進歩してきたことを強調。今後もリーダーシップを発揮し，科学技術と密な関係を保ち，基礎研究と臨床研究を融合させながら，社会の声にも耳を傾けて発展を図ることが重要だと述べた。

災害でいかに力を発揮するか

　ミャンマーのハリケーンや四川大地震など自然災害が相次ぐなか，災害発生時に外科医はどのような力を発揮すべきか，そしてその経験をどう生かすかが議論された国際シンポジウム「世界のテロ・大災害の経験に学ぶ」（司会＝慶大・相川直樹氏，九大・前原喜彦氏）では，はじめにN.E.McSwain, Jr氏（Tulane大）が，2005年8月にニューオリンズに甚大な被害をもたらしたハリケーンカトリーナから得た教訓を語った。カトリーナの威力は当初の予想をはるかに超えるものであり，風，雨，洪水により街の80％が冠水。さらに，その水がしばらく引かなかったため，甚大な被害が出た。これについてMcSwain氏は，避難の準備や災害訓練が十分でなかったこと，長期的な孤立に対する計画がなかったこと，行政機関のコミュニケーションと救援がうまく機能しなかったことなどが，状況悪化の要因であると述べた。

　猪又忠徳氏（国際連合諸組織合同監査団独立監査委員）は，2004年12月に起きたインド洋津波における国連人道支援機構の取り組みを，「現場における無駄の多い活動であった」と指摘した。その理由として，人道支援の原則が不確定であったこと，国連全体としてどこで誰がどのような救援活動を行うのか，集まった支援物資をどのように使うのかというガバナンスが確立していなかったこと，救援に駆けつけた団体が多く分散化してしまったことなどを挙げた。これらを克服するためには，現場のニーズを知って救援活動に携わることや，全体の活動を調整・監視する機関が必要だとした。また，ミャンマーや中国が災害直後に外国からの救援隊を受け入れなかったことに触れ，救援する側が被災国の原則を知り，人道支援的・政治的に中立な立場で支援に臨む必要があると指摘した。

　長崎は，1945年アメリカによる原子爆弾投下で7万人もの犠牲者を出した地である。山下俊一氏（長崎大）は初めにこのことに触れ，チェルノブイリ原子力発電所事故をはじめとした核災害と緊急被ばく医療について語った。チェルノブイリでは事故発生後，長い間正確な情報が知らされなかった。その結果，事故後に生まれた子どもたちにも小児甲状腺癌などの放射能由来の病気が急増している。また，放射性ヨウ素に汚染されたものを制限しなかったこと，安定ヨウ素剤を投与して放射能をブロックしなかったことも被害を甚大化・長期化させたという。これを踏まえ山下氏は，放射線事故が起きた際の急性期治療だけでなく，被曝線量別の人体への影響など，長期にわたる調査が重要だと述べた。

医療機関の備えは万全か

　5月21日に熊本赤十字病院で起きた有毒ガス事故では二次被害の恐ろしさが浮き彫りになったが，堀進悟氏（慶大）はまさに，1995年に起きた地下鉄サリン事件において，患者の衣服等に付着したサリンにより二次被害を受けた。視界が暗いなどの症状が出て何かおかしいと感じたスタッフが窓を開け，患者の衣服を捨てたことで大事に至らずにすんだ。事件当時，多くの患者が一度に都内数か所の病院に搬送されたが，兵器や除染の知識が少なく，また原因物質が特定されるまでに時間を要したため，現場は非常に混乱したという。慶大病院ではこの事件をきっかけに救急室の前に除染設備をつくったが，職員が二次被害を受けた場合に組織としてどう捉え，対応していくかについては系統的に考えられていないという課題を述べた。

　兵庫医大病院では，2005年4月25日9時33分，救急隊より列車事故による受傷者受け入れ態勢を整えてほしいとの要請を受けた。この電話が非常に短かったことから丸川征四郎氏（兵庫医大）は異変を察し，すぐさま災害対応システムを立ち上げた。各部署が迅速に対応し，1人目の患者が到着するまでの10分間で，受け入れ態勢がすべて完了した。各診療科から駆けつけた医師と看護師がチーム体制で治療にあたり，事務職員も情報収集等に携わり，通常の外来診療を行いながら結果的に103名の患者対応ができた。この背景には，阪神淡路大震災での大きな悔恨があったという。院内訓練の実施などにより，病院全体に「災害医療対応は医療機関の社会的責任」との意識が浸透した。さらに丸川氏は，発災直後は被災者が被災者をケアすることが安全なまちづくりの根幹だと述べ，最初に何をすべきか，市民に伝えていくことが必要だと主張した。

　最後に，司会の前原氏が避けることのできる死を少なくするための外科医の役割として，トリアージの重要性を指摘。災害の種類，現場の状況，負傷者の数，変化し続ける受傷者の容態把握など，さまざまな要素が絡み合う緊迫した現場で適切なトリアージを行うには，平時における訓練が必要だとした。また，大規模災害を想定して，地域間の協力体制や広域情報システムを確立し，相互の意見交換や研修を行う必要があると締めくくった。