〔連載〕続　アメリカ医療の光と影　 第250回

米医師会 肥満に対する新姿勢

　米国において肥満が公衆衛生上の最大問題であることはこれまで何度も述べてきた。CDC（米疾病予防管理センター）によると，現時点で肥満者（BMI≧30）は米国民の35.7％を占め，肥満関連の医療費支出も1年当たり1470億ドル（約14兆円）に上ると見積もられている。

　70年代前半まで，米国の肥満率は約15％のレベルでほぼ安定していた。米国社会が急速に肥満化したのは70年代後半以降の現象（註）なのであるが，医療界は決して肥満の急増に手をこまねいてきたわけではなかった。「摂食量を減らして運動量を増やせ」とする「お説教」を，十年一日のごとく患者にし続けたのである。しかし，お説教が効果を上げることはなく，米国の肥満率は30年の間に2倍以上に増えてしまった。これまでと同じ方法を漫然と繰り返すだけでは社会の肥満化は防げないとする危機感が医療界に広まったゆえんである。

肥満を独立の疾患に「格上げ」

　6月18日，「肥満に対するやり方を改めなければならない」とする医療界の危機感を如実に示す事件が起こった。米医師会代議員総会が「肥満は（独立の）疾患であり，その治療・予防には独自の対処が必要である」とする決議を採択したのである。これまで，肥満は，ややもすると糖尿病や虚血性心疾患等のリスク・ファクターとしか認識されてこなかったことに対し，独立の疾患に「格上げ」することで，対策を強化する姿勢が鮮明にされたのである。

　しかし，今回の決議はすんなり代議員総会を通ったわけではなかった...