ここが知りたい！
高齢者診療のエビデンス

高齢者は複数の疾患，加齢に伴うさまざまな身体的・精神的症状を有するため，治療ガイドラインをそのまま適応することは患者の不利益になりかねません。併存疾患や余命，ADL，価値観などを考慮した治療ゴールを設定し，治療方針を決めていくことが重要です。本連載では，より良い治療を提供するために“高齢者診療のエビデンス”を検証し，各疾患へのアプローチを紹介します（老年医学のエキスパートたちによる，リレー連載の形でお届けします）。

［第13回］認知症の生命予後と終末期，どう判断する？

関口　健二（信州大学医学部附属病院/市立大町総合病院 総合診療科）

（前回よりつづく）

症例

　8年前に認知症と診断された85歳男性が誤嚥性肺炎で入院となった。半年前にも肺炎で入院歴あり。週3回デイサービスを利用。排泄にはリハビリパンツを使用しており，尿失禁あり。寝室から居間への移動にも介助を要する。仙骨部にI度褥瘡あり。家族にDNARの話題を提起すると「今までずっと元気でしたから，そこまで考えたことがありませんでした」と困惑気味。

　認知症の終末期を知るには，まず認知症の自然経過を理解する必要がある。認知症は決して“年のせい”ではない。多くは数年から10年程度の経過で徐々に生活機能が低下していき，ついには死に至る疾患，との認識が大切である。長期の生命予後を示したMölsäらの観察研究でも，認知症の診断から14年間生存した患者はアルツハイマー型認知症（AD）でわずか2.4％，血管性認知症（VaD）では1.7％である^1）。にもかかわらず，経過が長期にわたるために家族らが気付いていないことも多く，まず医療者が「どの程度進行した認知症なのか」を判断することが重要である。

病型によって生命予後は異なるが，絶対的関係ではない

　認知症であることに気が付いたら，次は認知症の病型を理解したい。認知症と言っても，病型によって進行スピードや生命予後は異なるからである。一般的な傾向として，ADは進行が緩徐で生命予後が良好とされており，AD，VaD，レビー小体型認知症（DLB），前頭側頭型認知症（FTD）の順に生命予後は悪くなっていく^2）。わが国の久山町研究においても，診断からの10年生存率はADで18.9％，VaDで13.2％，混合型で10.4％，DLBで2.2％と同様の傾向を認めている^3）。

　しかしながら，病型と生命予後は絶対的な関係ではないことに留意しておきたい。認知症の生命予後に関してはさまざまな研究結果があり，発症からの生命予後の中央値は3～12年（多くは7～10年），診断からの生命予後は3～7年（発症から正確な診断までに約3年かかることを反映）と幅が広い^4）。このように多様性があることが認知症の特徴であり，予後予測を難しくしている要因でもある。また，診断から2年以内に死亡した認知症患者の解析研究では，ADが最も多く43％，続いてFTD 18％，VaD 13％，DLB 10％とばらつきがあり^5），ADだからと言って必ずしも緩徐な経過をたどるとは限らないことも押さえておきたい。本研究において，2年以内に死亡した患者群の診断時の臨床的特徴は，緩徐進行群と比較しても大きな差異がないことが示されており，生命予後の判断は経過の中で行っていくことになる。

認知症の生命予後に影響する因子はさまざま

　認知症の病型の他に生命予後に影響する因子として，発症年齢，性別（男性），認知症病期および生活機能低下が複数の研究で挙げられている^2，4）。

◆発症年齢
　当然のことながら，高齢患者群の余命は短くなる。Wolfsonらの研究では，登録時の平均年齢が83.8歳と高齢であり，診断からの生命予後の中央値は3.3年と非常に短い^6）。Brookmeyerらの研究では65歳時に診断された群の生命予後は8.3年，90歳時に診断された群では3.4年であった^7）。いずれもAD患者のみを対象とした観察研究であるが，診断時の年齢によって生命予後は変わるのである。ただし，同年齢の非認知症者と生存期間を比較すると，90歳では39％の短縮であるのに対し，65歳では67％もの短縮を認める点には注意したい^7）。

◆性別（男...