【特集】

そして研修は続いてゆく
福島医大のポスト3.11

　3月11日に東日本を襲った巨大地震とそれに続く大津波。災害医療の現場には，病院スタッフや全国から駆けつけた支援チームらとともに奮闘する医学生・研修医の姿があった。本紙では，福島医大の医学生・研修医による取り組みを取材した。地震・津波被害に加え，原発事故とそれに伴う風評被害が重くのしかかる福島で，彼らは何を学んでいるのだろうか。

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ある研修医の3.11

　初期研修1年目も終わりに近づいていたその日，K氏は心臓血管外科チームの一員として手術に参加していた。なんだか浅い揺れが続くな。そう思っていたとき，突き上げるような衝撃が襲いかかった。術中患者の安全のため無影灯をずらし，清潔なシートを創部にかけて長い揺れが収まるのを待った。手術は中止となり医局に戻ると，室内は散乱し変わり果てており，テレビ画面には街が津波に飲み込まれる映像が流れていた。やがて上級医から「いったん解散」と指示を受け，結局その夜は病院に泊まり込んだ。

　翌日K氏は，災害対応に伴い救急科への配属を言い渡される。各科をローテートしていた同期・2年目研修医の計22人も一緒だ。仲間との，想定外の研修プログラムが始まった――。

救急初期診療と圏外搬送

　福島医大病院では震災直後，すべての外来と定時の手術を休止し，救急科を中心に3次医療対応に特化。全国からDMAT（災害派遣医療チーム）の支援を受けつつ，被災者のトリアージと治療を行った。

福島第一原発から20 km圏内の入院患者らの圏外搬送の受け入れ。自衛隊ヘリコプターが用いられ，一度に数十人の患者がグラウンドに運ばれてくる（提供：朝日新聞社）。

　ただ，今回は津波による被害のほうが甚大であったため，外傷患者の救急搬送は当初予想されたほどではなかったという。混乱はむしろ，徐々に事態が明らかとなった福島第一原発事故によってもたらされる。

　3月12日夜，避難指示の範囲が原発から半径20 km圏内にまで拡大される。これを受け，圏内の入院患者や介護保険施設入居者の大規模な圏外搬送が順次始まった。福島医大病院では計155人の搬送中継を行い，いったん病院に移送した後，後方施設へ搬送可能な患者と，直ちに入院加療が必要な重症者のトリアージを行った。ここで研修医は，入院加療と判断された患者の主治医となったほか，後方施設への搬送に同行するなどの役割を果たしたのだった。

学生ボランティア組織の活躍

　学生もまた，「自分たちにできること」を探し始めた。

搬送中継のため病院前に列をなす自衛隊救急車と緊急消防援助隊救急車。

　また，前述の圏外搬送においては，自衛隊のヘリコプターで一度に数十人の患者がグラウンドに運ばれて来た場合，そこから車椅子やストレッチャーに乗せて病院へ搬送するのに多くの人手が必要となる。ここでは学生が大いに活躍したという。

放射線被ばくの不安との闘い

　やがて，放射線被ばくの健康リスクに関する情報が入り乱れるようになり，住民だけでなく医療従事者の間にも不安は広がった。学生ボランティア組織も，彼らの健康を守る観点から一度解散となる。

　こうした事態に対し福島医大では，敷地内の放射線量を測定しリアルタイムで情報提供を行うとともに，大学教員や事務職，病院職員らが一堂に会する「全学ミーティング」を開催。多いときでは1日3回集合し，放射線の専門家によるレクチャーなどを通して関係者間の情報共有を図った。これには思わぬ副次的効果もあった。「病院スタッフはもちろんのこと，大学教員，事務職など全体に一体感が生まれた」（副院長・横山斉氏）のだ。例えば，圏外搬送...