地域医療の担い手をどう育て，地域に定着させるか。この問いは，ポストコロナ時代において一層の重みを増しています。COVID-19パンデミックが突きつけた地域医療の脆弱性と，その再構築に向けた人材養成の重要性を背景に，全国の医学部では新たな教育体制の模索が進んできました。

　長崎大学でも，時代の要請に応えるべく「共創」をキーワードとした地域医療教育の進化に取り組んでいます。また，現在議論が進められている「新たな地域医療構想」では，地域医療を担う医師の確保も喫緊の課題とされており，その中で医師養成の動向，特に地域枠制度の成果にも関心が寄せられ，地域医療教育への期待がかつてないほどに高まっているように感じています。

長崎県における医療人材育成の系譜

　長崎県は全国最多の離島を有し，離島医療を支える医師の確保は常に行政の重要課題でした。自治医科大学による全国的な派遣制度以前から，県独自の奨学金制度や離島勤務を前提とした医師養成制度が整備され，離島の拠点病院は大学からの派遣と県の養成医との両輪で維持されてきた歴史があります。ただ，2004年の新臨床研修制度以降，大学からの医師派遣が減少し離島病院の医師確保が不安定になった時期もありました。2010年以降の地域枠制度導入により一定数の医師確保について好転の兆しも見え始めていますが，半島部やへき地を多く抱える長崎県では，医師だけに限らない医療資源の偏在により，へき地医療の維持は依然として課題であることに変わりはありません。

　地域医療を担う人材を積極的に養成するために，2004年以降長崎大学では離島実習をはじめいくつかのユニークな地域医療教育を立ち上げ，2013年からは文部科学省「未来医療研究人材養成拠点形成事業」による「リサーチマインドを持った総合診療医の養成」プログラムを確実に根付かせてきました。このプログラムの一環として，生活モデルの視点や多職種連携の素養を身につけるために，低学年から福祉系大学との共修授業を導入し将来の医療と介護・福祉の連携を意識づけています。また，長崎市と連携協定を結び地域包括支援センターや訪問看護ステーションでの臨床実習を実施することで，医学生が在宅医療の現場を体験するだけではなく，地域の多様な専門職に支えられながら社会のニーズを実感する機会を設けています。

「共創」を基盤に地域全体で教育体制を築く

　このように大学内で完結させる医療人育成の殻を破り，大学の枠を超えた人材育成システムへとトランスフォームさせることで，地域社会にも医療人育成の一役を担う意識を植え付けつつ「共創」のフレームワークを形作ってきました。このフレームワークはコロナ禍を経ても崩れるどころか重要性が再認識され，地域の課題を医学生が指導者と共有できる貴重な場となっています。

　さらに本学では2019年より，地域医療教育に携わる多様な指導者を「臨床教育マイスター」として認定しており，これまでに700人を超える専門職にこの称号を付与してきました。この制度の特徴は臨床教授と異なり医師以外の専門職を指導者として認定できる点にあり，地域医療...