医学界新聞

インタビュー 叶谷由佳

2023.04.24 週刊医学界新聞(看護号):第3515号より

3515_0203.jpg

 日本看護系大学協議会(JANPU)の看護学教育質向上委員会は,コロナ禍が看護学教育の現場にどのような影響をもたらしたかを調べるために,2020年度に全国的な調査を行った1)。その結果,多くの看護系大学で臨地実習の中止や学内演習への変更が行われていることがわかった。こうした状況下で新たに設置された「新たな感染症の時代の看護教育検討特別ワーキング」での議論の結果を踏まえ,学生の看護実践力を大学が保証する仕組みとしてJANPUは,実習前CBT/OSCEの導入を検討している。

 その第一歩として文部科学省CBTシステム事業へ協力する形で,JANPU-CBT実証事業が2022年9月~23年3月にかけて3回実施された。実証事業を指揮した叶谷氏に,CBT実証事業の概要や今後の展開を聞いた。

――今回のJANPU-CBT実証事業は,「2020年度COVID-19に伴う看護学実習への影響調査」1)(以下,影響調査)を基に構想されたと伺っています。まずは,影響調査を行った経緯を教えてください。

叶谷 COVID-19の感染拡大に伴い,20年1月以降,全国の看護系大学は臨地実習の中止や延期を余儀なくされました。こうした状況を受け,JANPUの看護学教育質向上委員会(以下,委員会)は,コロナ禍における臨地実習の実態を把握すべく,影響調査を実施しました。その結果,全国の看護系大学のうち7割以上で臨地実習が中止,あるいは学内実習へ変更されたことがわかったのです(1)。実習時間の短縮や実習時期の変更がなされた学校も多く,教育現場は大きな影響を受けました。

3515_0202.jpg
 コロナ禍における実習への影響調査
2020年10月時点におけるJANPU会員校287校のうち247校(回収率86.1%)が回答。調査の結果,7割以上の看護系大学で実習が中止(a),あるいは学内実習へ変更(b)されたことがわかった。

――学生の学びを止めてはならないと,教育関係者が対応に奔走したことと思います。

叶谷 本学では臨地実習の代替案として,動画教材やペーパーペイシェント教材を基に看護師の思考過程をディスカッションする演習を行ったのを覚えています。影響調査の結果を踏まえ,看護学教育の在り方を見直すために委員会は後述の2点を諮問事項として挙げました。

①看護学臨地実習における現状の課題整理と新たな臨地実習の枠組み案の作成

②看護学教育におけるデジタル化への課題整理,DX(Digital Transformation)時代の看護学教育の枠組み案の作成

 これらに対応するため委員会は,21年度に「新たな感染症の時代の看護学教育検討特別ワーキング」(以下,特別ワーキング)を立ち上げ,①に対して政策班,②に対してDX班という対策チームを発足させました。各チームでさまざまな検討がなされた後,22年6月に諮問事項に対する答申書を完成させたのです。

――諮問事項への答申を検討する過程で,どのような課題が見えてきましたか。

叶谷 実習前における学生評価の統一基準が設定されていないことです。学習者のレベルアップには適切な評価が不可欠であり,医学部では診療参加型臨床実習の前にCBT(Computer Based Testing)とOSCE(Objective Structured Clinical Examination)が実施されています(註1)。看護学教育でも実習前評価を標準化させるために,共用試験を前提としたStudent Nurse制度を創設し,学生の実践力を担保すべきと特別ワーキングでは考えています。これは,実習前における到達度の標準化を保証することで,実習での体験をより充実させ,学生の実践力のさらなる向上を狙いたいとの思惑も含めます。

 そこで共用試験の導入に向けた施策として,特別ワーキングは政策班からCBTサブワーキンググループ(以下,CBTサブWG)を発足させ,文部科学省CBTシステム事業へ協力する形でJANPU-CBT実証事業の提案に至りました。

――JANPU-CBT実証事業の概要を教えてください。

叶谷 試験の運用体制や運用の方法,実施時期などの評価を目的に実証事業を試行しました。応募のあった13校で実施し,老年や小児といった領域別臨地実習に行く前の学年全員を試験対象としています。実施回数は22年9月,23年2,3月の計3回,学校ごとに実施時期を指定して行いました。

――試験を実施してみた感触はいかがでしたか。

叶谷 おおむねうまくいったと感じています。受験した学生のアンケート結果では,試験を受験したことで「臨地実習に臨むことに肯定的になった」との回答も多く,学生のモチベーションアップにも効果は示したと思います。

 一方で改善点もありました。今回は実証事業であるため,22年9月の試験では実証事業の目的や実施要項に関する説明を各大学に一任したのですが,参加について学生の自主性に任せたため,一定数の欠席者が出ました。また実証事業の参加校には,参加条件としてブラウザといったインターネット環境や,対象学生と教職員に一定のICTスキ...

この記事はログインすると全文を読むことができます。
医学書院IDをお持ちでない方は医学書院IDを取得(無料)ください。

3515_0201.jpg

横浜市立大学大学院医学研究科 看護学専攻長/実習前CBT日本看護系大学協議会版運用システム試行ワーキング 座長

1989年北大医療技術短大を卒業後,千葉大看護学部に入学し91年に卒業。東大大学院医学系研究科保健学専攻修士課程修了。2002年東京医歯大論文博士号取得。12年より横市大教授,13年同大看護学科長を経て,23年より現職。22年度よりJANPU看護学教育質向上委員会委員長,実習前CBT日本看護系大学協議会版運用システム試行ワーキング座長。17年に策定された「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」の検討にも携わる。専門は老年看護学,在宅看護学,看護管理学。

開く

医学書院IDの登録設定により、
更新通知をメールで受け取れます。

医学界新聞公式SNS

  • Facebook