アーバンプライマリ・ケアがなぜ今求められているのか

　総合診療は地域を診る専門医であり，地域住民の健康を維持もしくは増進するための医療を提供することがミッションです。しかしながら，この地域という言葉が地方（田舎）のイメージで語られてしまうことが少なくない。総合診療/家庭医療の有名研修プログラムが地方部に多いことも影響しているかもしれません。この誤解により都市部には総合診療は必要ないと思っている方も多いですが，むしろ都市部には都市部に合わせた総合診療が必要であり，それこそが「アーバンプライマリ・ケア」なのです。　総合診療医に求められる能力は，都市部と地方部では少し異なっています（表）^1）。地方部では，限られた人材や医療資源で効率的かつ持続可能な医療を提供することと，幅広い疾患に対応することが求められます。一方の都市部は，医療機関が数多くあるためケアの分断が起こりやすく，それに応じたケア統合をすること，多様な価値観，ライフスタイルを持つ人々やマイノリティーの方々へ対応することが特に求められます。それゆえ，地方で研修を受けて幅広い診療能力を身につければ，すぐに都市部で必要なプライマリ・ケアを提供できるわけではないのです。これは，私自身がキャリアの中で感じたことでもあります。

　人口が減少していく日本でも，都市部には依然として人口が集中しており，これからは都市部の高齢化も進みます。すなわち，都市部で医療ニーズの高い高齢者が増えていくことから，アーバンプライマリ・ケアの担い手となる医師を数多く育成することは喫緊の課題です。そのため都市部にアーバンプライマリ・ケアを学べるようなプログラムや研修施設をさらに充実させる必要があるでしょう。

卒前教育で教える意義

　総合診療領域の専攻医は増えつつあるものの，2022年度採用数は250人で，全専攻医の2.6％にとどまっています^2）。米国では人口2300人につき1人のプライマリ・ケア医が必要と言われていますが^3），これを人口約1400万人の東京都に当てはめると，単純計算でおよそ6000人のプライマリ・ケア医が必要となります。将来的に総合診療医がプライマリ・ケアを担っていくとして医師のキャリアを約40年と仮定すると，概算で6000人÷40年＝150人ということで，毎年150人程度の総合診療医が東京都に必要となります。ですが2022年度に東京都の総合診療専門研修プログラムを選択した専攻医は31人と大幅に不足しており，日本プライマリ・ケア連合学会認定家庭医療専門医の中で東京都に在籍している医師も現状56人しかいません。もちろん総合診療医だけがプライマリ・ケアを担っているわけではありませんし，総合診療医の不足は全国共通の課題であり，地方部では深刻な医師不足の解決策としての期待も大きいと思います。けれども都市部のこの大きな需要にどう応えるかについても，もう少し議論すべきでしょう。

　総合診療医を増やすた...