薬剤の使用過多による頭痛（薬物乱用頭痛，Medication-Overuse Headache：MOH）は，片頭痛や緊張型頭痛に対する不適切な治療により，患者が薬剤を過剰に使用することで引き起こされる二次性頭痛である。1か月当たり15日以上の頭痛を有し，かつ月に一定日数以上の急性期治療薬の乱用を3か月以上継続していることで診断される^1）。乱用の基準は，使用する薬剤に応じて10日あるいは15日に設定される。

　片頭痛は国内有病率が8.4％と高く^2），頭痛を原因とした欠勤や生産能率の低下による経済損失は年間2兆円に及ぶとも指摘され^3），その社会的な影響の大きさから研究が進められてきた。一方で，MOHの研究は進んでおらず，国内の有病率も明らかになっていなかった。そこで筆者らは新潟県糸魚川市において，新型コロナウイルスワクチンの初回接種時にMOHに関するアンケートを実施し，15～64歳の市民の約3割に当たる計5865人から有効回答を得た。結果，41.0％（2407人）が過去3か月以内に頭痛を有し，MOHの有病率は2.3％（136人）であった。MOHは特に40代女性に多くみられ，有病者のうち約7割は市販鎮痛薬の乱用が原因であった。約1割は医療機関で頭痛の治療をしているにもかかわらずMOHに至っていたのは，注目すべき点である。

　諸外国では日本に先んじて有病率調査が行われており，欧米や台湾などでは約1～2％，イランで4.6％，ロシアで7.6％と国によりばらつきがある^4）。低所得，低学歴，不安定な雇用などがMOHのリスク因子と言われており，北欧の医療福祉先進国でもMOH患者が1％に及ぶ。

　これら先進諸国での有病率と比較すると，本調査の2.3％という数字は高いと言えるだろう。一因として筆者は，日本における「我慢する」「病気で休んでは迷惑がかかる」といった独特の文化が病院受診を阻む背景にあると考える。ただしMOHは，片頭痛や緊張型頭痛への適切な治療を行うことで，予防が可能な疾患である。そのため，まずは片頭痛や緊張型頭痛について，医療者と患者の双方に啓発を続けることが求められる。この時MOHの啓発を併せて行うことで，有病率の減少が期待できる。頭痛は治療可能であるという「京都頭痛宣言」に基づき，患者と社会の正しい頭痛への理解が望まれる。

　ただし，頭痛診療は問診時間の割に診療報酬単価が低いため，急性期病院や開業医には利益が乏しい。そのため，いくら医療者を啓発してもその効果は乏しいだろう。私見ではあるが，医療者や社会の啓発よりも，困っている頭痛患者本人に正しい知識を身に付けてもらうことでより迅速に社会変革を起こせると考える。片頭痛患者の約7割は受診しないとも言われる^5）。日本に約1000万人いるとされる片頭痛患者が正しい...