――4月から新生涯学習制度の運用が開始されます。まず，新制度の狙いを教えてください。

斉藤　知識や技術を継続してアップデートすることで，理学療法士の質を保証する点です。それにより理学療法士が社会から信用され，最終的に理学療法士の自己実現につながればと考えています。

――既存の制度からの大きな変更点はどこでしょうか。

斉藤　登録理学療法士制度の新設です。この制度は，新生涯学習制度の基盤となるものです。前期・後期計5年の研修を通して多様な障害に対応できる力を身につけ，5年ごとの更新を続けることによってジェネラリストとしての能力を高めます。さらにその基盤の上に領域のスペシャリストに位置付けられる，学問的志向性の高い専門理学療法士と臨床実践に秀でる認定理学療法士を認証します。登録理学療法士制度同様，いずれも5年更新制とすることで，生涯にわたる知識・技術の維持と更新を促進します。

なぜ新生涯学習制度がいま求められるのか

――現行の生涯学習制度には，1年間の新人教育プログラムを経て専門・認定理学療法士をめざす枠組みが既にあります。なぜいま，制度の変更に至ったのですか。

斉藤　理学療法士の質をいかに担保するかという，新たな課題に対応するためです。現行の新人教育プログラムの目的は，養成校卒業後，理学療法士が学ぶ場が少なかった点を補うことであり，職能団体として協会が卒後教育を担いました。eラーニングを増やすなど，より多くの会員がアクセスしやすいプログラムへの改善や，コンテンツの充実とともに修了率が上がり，現在は76％が修了するまでになっています。

　一方で近年の理学療法士の急激な増加と共に，協会の内外から現場の理学療法士の質の低下が指摘され始めました。病院経営者や厚労省から，卒後教育や職場内教育が不十分ではないかと問題視されたのです。協会員からも，臨床を学ぶはずの卒後教育の場が，卒前教育で学びきれない点の“補習”の場になっているとの批判がありました。

――批判の背景として，現行制度のどのような点が問題になったのでしょう。

斉藤　制度と現場との乖離です。病院外の介護保険領域や地域包括ケアシステム構想における介護予防領域など，理学療法士の職能の広がりを受けたことで卒前教育の内容だけでは対応しきれなくなり，卒後教育の充実が求められました。また現行制度では新人教育プログラムを終えたあとに専門・認定をめざさなければ，知識のアップデートのために学習を続けるか否かは個人の裁量に委ねられており，継続的な学習機会を確保することが必要でした。

　つまり現行の卒後教育の仕組みでは現場の実態に即しておらず，理学療法士が社会的に認めてもらえなくなる恐れがある。それが協会内の共通認識となり，制度の見直しに至りました。

現場での実践を重視した登録理学療法士制度

――登録理学療法士制度が新人教育プログラムから変更された点を教えてください。

斉藤　登録理学療法士制度は，これまでの卒前教育の延長，あるいは新人教育プログラムとは別物ととらえてください。理学療法全体を学ぶべき卒前教育と現場の卒後教育とでは，学ぶべきことが異なるはずです。卒後教育では，職場基盤型研修をめざします。

　具体的には，前期・後期研修の計5年間にわたり，OJTによる臨床現場での指導と臨床に即した症例検討会を取り入れました。さらに認証の更新においても，職場や地域での勉強会を認証するなど，継続した学びを求めます。

――卒前から卒後へのシームレスな移行は医療者教育に共通する課題です。

斉藤　協会内組織であった当時の日本理学療法士学会が作成した「理学療法学教育モデル・コア・カリキュラム」との連動を意識しています。また，5年経過後に現場の声を踏まえ，制度を見直す予定です。各地域で制度の運用を担う都道府県理学療法士会役員や指導する管理者，上司には，まず制度を前向きにとらえていただき，部下や新人に対して「プログラムを受けてみたら」と動機付けを高める支援をぜひお願いしたいです。

――卒後3年目以降の後期研修では後輩への指導が求められています。経験の浅い段階で指導側に回るのは難しい部分もあるのではないでしょうか。

斉藤　後期研修での後輩指導は，自身の失敗経験を基にした後輩への助言など，あくまでも同僚としてのかかわりが中心です。他者に伝えられて初めて学びは完結するエビデンスもあります。

――具体的に，先輩理学療法士は後輩に何を伝えたらよいでしょう。

斉藤　講義では伝えられない，現場の経験知です。医師の初期研修で行われる屋根瓦式の教育をめざします。臨床で毎日患者を診るのは大きな経験知となり，2，3年もたつと注意すべき場面がわかるようになります。「もう少しゆっくり」「いま目を離してはいけない」と1，2年下の後輩に目配せを行い，現場で気付いたことをその場で実践できる。指導において，本来一番注力すべき点だと私は思います。

　登録理学療法士認証までの5年間で，それら当然のことを実践できる理学療法士の育成をめざします。また登録理学療法士として認証されても，発展途上の段階で一人前とは言えないでしょう。時間をかけて学び，かつアウトプットを経て初めて学習は習熟するものですから。認証後も5年ごとに更新する過程で，ジェネラリストとしての生涯学習を続けてほしいと思います。

5年更新制で多様なキャリアパスに応じた生涯学習を

――新制度では，専門・認定認証後，登録理学療法士の更新も並行して求められます。専門あるいは認定のみの更新としなかった理由を教えてください。

斉藤　スペシャリストにも理学療法全体の知識の更新が求められるためです。これまでは専門・認定認証を頂点に置くピラミッド型のキャリアパスでした。これが両認証を取れば万能だとのミスリードになっていました。しかしながら理学療法の分野では日々新しい知見が生まれます。専門・認定認証後に，自身の専門領域だけの学習に偏ってしまえば，理学療法士として求められる広範な技能に疎くなりかねません。理学療法は疾患を診るのではなく障害を診る。そして全身を，人を全体として診る仕事，業ですので，これは由々しき問題です。専門領域外の障害を見逃す危険性もあるでしょう。

――臨床の全てを理学療法士個人が網羅するのは難しいように思います。

斉藤　はい。もちろん自分の領域外の知識は，各領域のスペシャリストと連携して補うべきです。そうすれば医師が他科にコンサルトして患者を診るように，患者さんを介してそれぞれの知識をクロスオーバーできる。その際の共通言語として，スペシャリストであっても理学療法全体の知識更新が必要と考えます。

――これまで認定の上位に位置付けられていた専門が，新制度では並列の扱いとなります。どのように選択すればよいでしょうか。

斉藤　自身の描くキャリアパスに応じた認証取得をめざしてください。例えば臨床が苦手で研究が向いている人は自分の志向に合った専門へ。患者さんを診るのが好きで，中でも心臓の領域が好きならその領域の認定へ。それぞれの分野も，各認証も対等です。描くキャリアパスによっては専門・認定理学療法士を取得しない選択肢もあるでしょう。新制度では，一人ひとりが描く多様なキャリアパスを支援します。

スペシャリストへの期待

――専門・認定の認証者に，具体的に期待する役割はありますか。

斉藤　専門認証者には特に，理学療法オリジナルのエビデンス構築やガイドラインを作成する役割です。研究者ではなく，あくまでも臨床，疫学を主体にするクリニシャンがもっと増えてほしいのです。理学療法発のリサーチクエスチョンを設定し，社会実装をめざして臨床を続ける理学療法士が職場や地域に1人でもいれば，質の底上げが図れます。実践的なエビデンスを構築できれば，理学療法発のガイドラインを他の医学会が使用するケースも出てくるでしょう。

　さらに言えば教授などの役職に就いてからも実績を残し続け，病院の倫理審査委員会や医療安全室へ参画し，市区町村や県の委員会委員長など，制度を作る側に登用されることを専門・認定認証者には期待しています。

――院内にとどまらず，社会のニーズをくんだ職能の広がりを見据えているのですね。

斉藤　ええ。これからは公益活動への参加を通じて，理学療法士への社会からの信頼を高める活動が必要です。医療関係者や社会全体から「理学療法士に任せれば大丈夫」と評価が高まれば，例えば認定・専門認証者への手当てがつくなど，結果的に理学療法士に還元される可能性もあります。これは認証を取るメリットがないとの指摘への対応にもつながり，後進のためにもなります。優れた人材の育成や患者が安心できる職場作り，そして自身のキャリアアップのために，専門・認定，ならびに登録認証・更新を用いて理学療法士一人ひとりの自己実現のために活動してほしいと思います。

質の担保でめざす理学療法士の未来

――新生涯学習制度を実施し理学療法士の質を担保した先に，協会としてどのような展望を描いていますか。

斉藤　新制度をベースに他の医学・協会と協働して，社会から評価される認証制度を作ることです。専門・認定認証はあくまでも協会が独自に実施しているため，診療報酬加算としての評価は相当難しいでしょう。そこで協会が質を保証した会員認証と紐づけ，他者からより評価される上質の認証・認定制度を作りたいと考えています。

　例えば脳卒中であれば日本脳卒中学会や日本神経理学療法学会，日本リハビリテーション医学教育推進機構等との協働が挙げられます。つまり協会の認証を他学会や協会に評価してもらい，社会の役に立つ認証・認定称号を作り込む。職種や団体を超えて共に制度を構築できれば，診療報酬や医療計画などの議論の土俵に上がれると考えています。繰り返しますが，あくまでも登録や専門・認定認証が評価されることが前提の制度をめざしたいと思います。

――新制度の根底には，医療界を含む社会における理学療法士の役割を拡大したいとの思いがあるのですね。

斉藤　はい。質の担保や社会貢献を通じて国民の幸福感の向上に寄与することで，理学療法士の存在を社会により一層認めてもらい，最終的に理学療法士の社会実現や自己実現につながることを新生涯学習制度に期待しています。すなわち，理学療法の社会への開放をめざす。新生涯学習制度はあくまでも，皆で同じ目標をめざすための旗頭，ツールなのです。

――新制度のスタートを前に，理学療法士へのメッセージをお願いします。

斉藤　理学療法士は患者さんや国民のために何を成すかが問われます。私は，理学療法が社会保障に不可欠だと考えています。だから理学療法士が行う理学療法に自信を持ってほしい。各地域でそれぞれ頑張っている皆さんを，協会が支えます。新生涯学習制度を旗印に，ぜひ共に一歩を踏み出しましょう。

＊

斉藤　理学療法は法律的には医師や看護師も実施できます。しかし医療関係者の皆様には，卒前・卒後としっかり学んだ理学療法士に，理学療法をぜひ任せていただきたいと思います。さまざまな公益活動や地域活動に理学療法士を巻き込み，どんどん活用してください。さらに病院経営者の方々には，ぜひ新生涯学習制度の下で教育を受け，学び続ける理学療法士を雇用し，役職を与え，教育研修・研究費などの投資をしてほしいと思います。その際，理学療法士の質の保証や人事考課に，登録，専門・認定認証を活用していただければと思います。

（了）

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