コロナ禍の2021年8月，救急車を要請するも病院受け入れに至らない患者が都市部で多数発生し，救急医療のボトルネックは初療であることがあらためて露呈した。

　当院はこれまで，主訴，受診方法などによらず全ての救急患者を受け入れ，医療アクセスから初療，根治的治療までを担保する努力を続けている。結果として救急外来の混雑，病床確保などの課題に次々直面し，救急医療提供体制の安定化を迫られた。その課題解決に向けた当院の実践として，救急における医師，看護師に次ぐ第3の医療職種である救急救命士（以下，救命士）の活用を紹介する。

医師と対等に連携できる救命士が救急診療を効率化する

　当院では救急搬送が漸増を続け，2009年度に1万件を超えた。搬送件数の増加に伴い，医師・看護師のホットライン応需による診療・処置の中断が増え，救急外来混雑の一因となっていた。さらに入院患者の増加に伴い，他院への転院交渉，移動手段の確保など転院にかかる業務負担も増していた。そこで11年，医師・看護師からのタスクシフトを目的に救命士5人を採用し，ホットライン応需とwalk-in患者のトリアージを開始。15年には紹介や転院の受け入れ，搬送までを一元管理する「ロジスティクス」を担う部署として，「救急調整室」を発足した。現在救急調整室で担う業務は，次の通りである。

　タスクシフトに当たっては業務をそのまま引き継ぐのではなく，筆者が自製したECSS（Emergency Coordinating Support System）というシステムにより紙媒体を電子化するなど，当部署発足当初より効率化を図った。病院特有の煩雑なローカルルールをリアルタイムに反映し，本来は分厚いマニュアルを要する大部分をシステム上に落とし込み，二重業務の削減などデータの入出力を支援する。過去のデータを参照して診断名からどの病院に転院をした履歴があるかを抽出できることで，転院先検索の効率化に役立っている。効果の一例として，入職から半年の新人がCOVID-19陽性患者の受け入れ調整を単独で行えている。

　院内業務や，緊急走行など搬送業務の新入職員への教育にはラダー制を採用し，教育支援として半年間のOJTを基に業務を習熟させている（表）。緊急走行の訓練指導は，元消防職員の当部署副主任が担当し，自動車教習所のコースを借りた基礎訓練や，迎え搬送の往路など患者を乗せていない状況での緊急走行，実際に患者を乗せた緊急走行と段階を踏んで教育している。

　また救命士には，転院依頼を受けた際に限られた時間で必要な情報を漏れなく聴取し，転院調整に当たっては医師への病状説明などを行うことが求められる。つまり医師と対等に情報交換を行う必要があり，救命士の標準教育課程だけでは医学的知識の面で不十分である。対策として救急総合診療科の医師が月1回，解剖生理学から身体所見の取り方，採血データの解釈，感染症法などの臨床的内容までを講義している。

　救急に関する情報を当部署が一元管理しロジスティクス業務を担うことで，医師・看護師の救急診療......