コロナ禍における感染の恐れや不要不急の外出・移動の自粛による「自粛疲れ」，職場の休業要請や営業時間の短縮による倒産・失業への恐怖などから多くの市民は強いストレスに曝されており，メンタルヘルスケアは喫緊の課題となっています。

　これまでCOVID-19に関するこころのケアは，主に全国の精神保健福祉センターが電話で対応してきました^1）。しかし電話相談の増加により回線が逼迫しており，市民のメンタルヘルスサービスへのニーズが高まっているにもかかわらず，サービスへのアクセスが困難になっています。

　この課題を解決するために，国立精神・神経医療研究センターでは日本医療研究開発機構（AMED）の支援を受けて，慶應義塾大学，杏林大学，名古屋大学，九州大学と共同で「KOKOROBO」というメンタルヘルスケアシステムを構築しました^2）。これはサービスを必要とする市民がオンラインでアクセス可能なシステムです。私たちはその妥当性と実用性を検証するための研究「COVID-19等による社会変動下に即した応急的遠隔対応型メンタルヘルスケアの基盤システム構築と実用化促進に向けた効果検証」を2021年4月に開始しました。

　本稿執筆時点（2021年8月）での研究対象地区は東京都世田谷区，新宿区，千代田区，三鷹市，武蔵野市，小平市，埼玉県所沢市，愛知県新城市の居住者（通勤先・通学先を含む）となっています。首都圏の複数のポイントに加えて地域包括ケアシステムが展開されている愛知県新城市を対象とすることによって，地域特性による違いが認められるかどうかを検証します。

重症度からトリアージして参加者が必要とする対応につなぐ

　KOKOROBOではまず，参加者に対して本研究の目的や内容の説明文を提示した上で，eIC（electronic Informed Consent，註1）によって同意を得ます。ここでは参加者に年齢や性別，居住状況，就学・就労状況，授業・勤務形態等の基本情報を入力してもらいます。同意が得られない場合には，得られたデータは解析に用いません。

　その後不安やうつ，睡眠に関する自記式質問票を用いたセルフチェックに回答してもらい，結果から参加者を①軽症未満，②軽症，③中等症以上の3つの群に振り分け，重症度に応じてトリアージを行います（図）。

　②軽症の場合は，認知行動療法を取り入れたAIチャットボット「こころコンディショナー」を活用して，考え方や気持ちを整理することを勧めます。③中等症以上の場合は，認知行動療法の心理的介入手法を取り入れた最新の心理的応急措置（Psychological First Aid：PFA，註2）の研修を受講した心理職が参加者の相談に対応します。オンラインビデオ通話システムを用いて参加者に対してPFAを実施し，...