肺炎の症例から検出され，病原体として報告された新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は急速に世界各国に広がりました。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染者および死者は現在も多数報告され続けています。また，21世紀だけでも重症急性呼吸器症候群（SARS），中東呼吸器症候群（MERS），パンデミックインフルエンザ，エボラウイルス病（EVD，旧エボラ出血熱）などの新興・再興感染症のアウトブレイクが複数発生しています。

　例えば，EVDのアウトブレイクはこれまで30回以上報告されています。そのうち2010年以前は数例～数百例規模でしたが，2014～16年には西アフリカで総計2万8000例以上，2018～20年にはコンゴ民主共和国で3400例以上が発生し，かつてない規模のアウトブレイクが起こっているのです^1）。このように，人流および物流が発達した現代は，感染症が拡大する条件が整った時代でもあります。そんな現代において効果的な感染症対策を推進するためには，新興・再興感染症が発生した際に原因病原体を速やかに特定することが非常に重要です。

新興・再興感染症の原因病原体をどう特定するか？

　感染症の原因病原体を特定するための検査法は，病原体の抗原検出（イムノクロマト法等）や核酸検出（PCR法等），病原体特異的抗体の検出（蛍光抗体法等）などさまざまなものが開発されています。しかし臨床ではそれら全てをスムーズに実施できるとは限りません。一般的な検査サービス（医療保険の適応がある検査，検査会社等が商用として展開している検査，および一般的な行政検査等）で利用可能なものは，一部の検査法に限られ，検査対象も一部の既知の病原体に限られます。そのため，「疑われる感染症についての検査が，一般的な検査サービスとして提供されていない」「感染症が疑われたが，通常の感染症検査で原因が判明しない」状況においては，国立感染症研究所や地方衛生研究所等の行政機関ならびに大学等の教育研究機関への検査依頼が必要となります。

　例えば山口県立総合医療センター・山口大学・国立感染症研究所は，多様な検査の実施によって，2012年に国内初の重症熱性血小板減少症候群（SFTS）症例を発見しました^2）。この診断を契機にSFTSウイルスの検査体制が整備され，現在では全国の地方衛生研究所で検査が可能になり，発生動向調査や疫学研究が進められています。

One Health Research Center設立のいきさつ

　筆者らが所属する北海道大学獣医学部および同大学人獣共通感染症国際共同研究所でも，ヒト・動物検体を臨床機関から受け入れ，一般的な検査サービスに該当しない検査を実施しています。以下ではその実例を2つご紹介します。

　1つ目は，2016年に検査を行ったダニ媒介性脳炎（TBE）患者の例^3）です。本症例はリアルタイムPCR法や蛍光抗体法を行うも，原因病原体の特定に至りませんでした。確定診断には，感染性のTBEウイルスを用いた中和試験（NT法，註）が必要でした。試験の結果，本症例が国内で23年ぶりのTBE症例であることが明らかになりました。

　2つ目は2019年にマダニ刺咬歴のある発熱患者から新規のオルソナイロウイルス（エゾウイルス）を発見した例^4）です。本症例はウイルス性疾患が強く疑われる病態であったことから，複数のウイルスに対する特異的核酸検出を試みましたが，全て陰性でした。そこで，本学では培養細胞を用いたウイルス分離法や次世代シークエンサーを用いた網羅的解析といった最先端の検査技術を併用したことで，未知のウイルスの同定に至りました。

　このほか，2011年には流行性角結膜炎の原因病原体と考えられていたアデノウイルス37型が，新生児に重症肺炎を引き起こすことを明らかにしたり^5），2017年には当時ダニが媒介するヒトの感染症と考えられていたSFTSウイルスを，動物園で死亡したチーターから分離・同定したり^6），人獣を問わず病原体の特徴の解明・同定を行ってきました。

　しかし，これらの症例については，各研究者・部門に個人的に検査が依頼されており，診断が困難な感染症疑い症例の検査依頼や相談を公式に受け付ける窓口はありませんでした。かかる状況を考慮して2021年3月1日に設立されたのが，北海道大学One Health Research Center（OHRC，図）です。

より多様な検体をよりスムーズに受け入れるために

　近年発生している新興・再興感染症のほとんどが，動物からヒトへ，ヒトから動物へ伝播する人獣共通感染症です。また化学物質による環境汚染も感染症と同様に国際社会において，ヒト・動物への重大な被害をもたらし続けています。これらの問題に効率的に対応するためには国境，学問領域，行政区分等にとらわれない「One Health」アプローチが欠かせません。OHRCは研究・教育のみならず，危機対応や社会貢献も含めこれらの問題に包括的かつ柔軟に対応するため，学内の多様な部局から構成員を募り，One Healthフロンティア卓越大学院プログラムの活動の一環として設置されました。

　OHRCは，一般的な検査サービスでの診断が困難であるヒト・動物の検体を対象とした検査業務の実施を計画しています。中でもヒトの検体を大学で受け入れるためには，①共同研究，②行政検査，③臨床検査の3つの方法があります。①共同研究の場合は，研究利用を前提とするため，倫理審査を申請し承認を受ける必要があります。②行政検査の場合，行政機関との契約に基づく委託事業となり，臨床機関から直接検体を受け入れることはできません。③臨床検査の場合は煩雑な手続きが必要なく，臨床機関から直接検体を受け入れ，検査を行うことができるものの，「臨床検査技師等に関する法律」に規定された衛生検査所の登録が必要となります。OHRCでは，今後さまざまな検体を臨床機関からよりスムーズに受け入れられる③臨床検査を実施できるよう，現在建設中の人獣共通感染症国際共同研究所3号棟に専用の検査室を準備し，今年度中の完成および衛生検査所登録の完了をめざして準備を進めています。

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　本稿で紹介したSFTS，TBE，エゾウイルス感染症の事例のほか，2014年に約70年ぶりに確認されたデング熱の国内発生事例^7）など，多くの新興・再興感染症の診断は臨床医の「なぜ？」「いつもと何か違う」といった疑問や違和感から始まっています。そのため，臨床の疑問に応え得る検査窓口は，新興・再興感染症の早期検出のため非常に重要であると考えています。

　コロナ禍で検査キャパシティーが不足する中，複数の大学でSARS-CoV-2の検査体制が整備されるなど，大学が担う検査業務の重要性に注目が集まっています。OHRCでは一般的な検査サービスでの診断が困難な検体に加えて，前述した既存の病原体の詳細検査（亜型決定等）やヒトの感染症への感染が疑われる伴侶動物検体等も受け入れる予定です。検査依頼などをご検討の方は下記の連絡先にお気軽にご相談ください。

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註：血清中の，ウイルスに対する中和抗体を検出する手法。感染性のTBEウイルスを用いた中和試験を実施できる国内施設は，国立感染症研究所および北海道大学の2施設のみ。

参考文献・URL

1）WHO. Ebola virus disease.
2）J Infect Dis. 2014［PMID：24231186］
3）国立感染症研究所．2016年に北海道で発生したダニ媒介性脳炎症例．2017．
4）国立感染症研究所．北海道における新規オルソナイロウイルス（エゾウイルス：Yezo virus）によるマダニ媒介性急性発熱性疾患の発見．2020．
5）津曲俊太郎，他．アデノウイルス37型による致死性肺炎を来した新生児の一例．日本化学療法学会西日本支部総会プログラム・講演抄録．2011；59：170．
6）Emerg Infect Dis. 2018［PMID：30124411］
7）国立感染症研究所．約70年ぶりに確認された国内感染デング熱の第1例に関する報告．2014．