このメールは，実在の医療機関のある医師に，実際に送付された標的型攻撃メールである。もし本稿の読者が標的型攻撃メールを受け取った経験がないのであれば，今はまだ幸運の中にいるか，ひょっとしたらすでに受け取り，開封したことにすら気付いていないのかもしれない。残念なことに，危険な標的型攻撃メールほど一般のウイルス対策ソフトで検出できないことを確認した上で送り付けるため，検出されない。メール開封前のまさにその機会を逃すと，情報漏洩が発覚するまで気付くことは難しい（註1）^1）。

　近年のサイバー攻撃は，情報または金銭の窃取を明確に意図して狙った攻撃であり，ビジネスとして行われている（註2）^2）。情報処理推進機構（IPA）では，情報セキュリティ10大脅威2020，2021のトップにそれぞれ，標的型攻撃，ランサムウェア（ransom ware）を挙げている^3）。

　前者は情報窃取対象の組織を徹底的に研究し職員が開封しそうなメールを送り付け，それを足掛かりに組織内に侵入し情報を窃取する攻撃である。一方後者は，端末やデータベースを勝手に暗号化することで使用不能にし，暗号解除のための身代金（ransom）を要求するものである。保健医療分野での大きな事件としては，2015年の標的型攻撃メールによる日本年金機構の情報流出事件（影響額118億円）^4），2017年のランサムウェアによる英国NHSの大規模なシステム障害（影響額9200万ポンド：約132億円）^5）が挙げられる。

　COVID-19により各国の医療機関の逼迫した状況が世界的に注目された結果，皮肉にも医療機関に対するサイバー攻撃が増加し，国際刑事警察機構が注意喚起する事態に至っている^6）。COVID-19に関する研究情報を窃取することや，24時間止めることが許されない医療機関の情報システムをロックし，身代金を得ることを目的とした活動である。

　実際，国立国際医療研究センター（NCGM）に対する各種サイバー攻撃も，2019年は月平均10万件程度であったものが，2020年は月平均44万件（直近の12月は80万件）と急増している。さらに，2020年9月には電子カルテシステムをロックされたドイツの病院で，救急の受け入れができず患者が死亡するという事件^7）が発生した。最終的に死亡との因果関係は否定されたものの，サイバー攻撃によ