【視点】

筋萎縮ゼロプロジェクトで重症患者の社会復帰を支援

中西 信人（徳島大学病院救急集中治療部 助教）

　医療の本当の目的とは何でしょうか。命が助かり，病気が治れば良いのでしょうか。それだけではないはずです。病に倒れた患者さんがもう一度職場や学校に復帰して生活できる――，つまり社会への復帰こそが医療が果たすべき本当の役割だと考えます。

　医学の進歩に伴い，重症患者の死亡率はおよそ20年間で約35％低下したといわれています^1）。しかし，その35％の方全員が社会に復帰できているわけではありません。最近の調査では重症患者の多くが，退院から5年経っても元通りの身体機能を取り戻せず，約半数の方は仕事に復帰できていない現状が明らかになっています^2）。ICU退室後の長期にわたる身体機能障害や精神・認知機能障害である集中治療後症候群（Post Intensive Care Syndrome：PICS）への対応が喫緊の課題となっているのです。

　社会復帰には病気の治療と並行して，栄養の十分な摂取やリハビリの充実が不可欠です。手術翌日もベッドの上にいるだけでは筋肉が萎縮してしまうからです。ICUに入室する重症患者は四肢の筋肉が1週間で約15～20％萎縮することが私たちの研究でわかっています^3）。横隔膜や肋間筋など呼吸を司る筋肉も萎縮してしまいます。

　そこで当院の集中治療医は，重症患者のICU入室時から社会復帰を見据え，看護師をはじめ理学療法士，作業療法士，管理栄養士など多職種と連携して治療に当たっています。

　一人でも多くの患者さんが早期に社会復帰を果たすために，筋萎縮予防につながる効果的な取り組みはあるのでしょうか。私たちは2020年から当院で，筋萎縮予防をめざし「筋萎縮ゼロプロジェクト」を開始しました。本プロジェクトではICU入室中の患者の筋萎縮をどう評価し，どのように治療すればよいか研究を進めています。今年1月には，試薬や機器の購入など研究の実施に必要な資金をクラウドファンディングで募集しました（現在は受付終了）。その結果約2か月間に，94人から計247万8000円の支援を受けました。

　筋萎縮をモニタリングするモデルの構築に向けた研究を進め，超音波検査や尿中の物質であるタイチンを用いて筋萎縮や筋力低下の評価が可能であることを明らかにしました^4）。さらに，ICU入室中に低周波治療器を用いてリハビリを補助することで，筋萎縮予防が可能なこともわかりました^5）。ただし，全ての施設で低周波治療器を用いたリハビリができるとは限らないなど，課題はまだまだ山積みです。

　現在も継続している本プロジェクトによって，筋萎縮を防ぐ取り組みの効果を明らかにしていきたいと考えています。また，クラウドファンディングを利用することで研究への関心や理解が深まるメリットも確認できました。若手医師の研究費確保の参考にもなれば幸いです。

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　重症患者さんにとってICUの退室は治療の終わりではありません。ICUを退室した後も，病棟や退院後の在宅におけるフォローアップ，栄養やリハビリなどの取り組みを充実させないことにはPICSを防げません。私たち医療者だけでなく，社会が一丸となって臨床と研究に協力することで，重症患者の一日も早い社会復帰が実現します。PICSのない社会を一緒にめざしましょう。

◆参考文献
1）Crit Care. 2013［PMID：23622086］
2）Thorax. 2018［PMID：28918401］
3）Intensive Care Med. 2018［PMID：29110031］
4）Crit Care Med. 2020［PMID：32706557］
5）Crit Care Med. 2020［PMID：32897665］

なかにし・のぶと氏
2013年徳島大医学部卒。16年より現職。日本救急医学会救急科専門医，日本集中治療医学会集中治療専門医。20年に「筋萎縮ゼロプロジェクト」を開始し，筋萎縮を防ぐ効果的な介入方法を研究中。