【寄稿】

ICT活用で変わる在宅心臓リハビリ

　近年，心不全患者数の爆発的増加が世界的に見られる。この状況は「心不全パンデミック」の言葉が生まれるほどのインパクトだ。心不全は高齢者に多い疾患であり，社会の少子高齢化が進めば進むほど，全人口に対する心不全患者の割合が増加する。心不全における最大の問題は，再入院率が非常に高い（約35％/年）点にある^1）。再入院は患者のQOLを低下させるだけでなく，入院1回につき約120万円の医療費を要すると言われ，医療経済的にも大きな課題となっている。そのため，再入院率を下げるためにさまざまな取り組みがなされているが，そのうち心臓リハビリテーション（以下，心臓リハビリ）の施行は再入院率を約40％低下させることが報告されている^2）。

頻回なリハビリの必要性，課題は患者のアクセス

　心臓リハビリは運動療法を核としながら，患者教育，栄養指導，服薬指導などを多職種で構成されたチームで行うことで，予後やQOLの改善に取り組む包括的なアプローチである。日本医療研究開発機構（AMED）の2016年度循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策実用化研究事業における「慢性心不全患者に対する多職種介入を伴う外来・在宅心臓リハビリテーションの臨床的効果と医療経済的効果を調べる研究」（研究開発代表者＝東医歯大・磯部光章氏）によれば，心不全に対する入院心臓リハビリを行っている施設が217施設（80％），外来心臓リハビリを行っている施設が153施設（54％）であり，これは従来に比べると増加している。

　しかし，入院患者に対する退院後の，外来での心臓リハビリの実施率は7％にとどまっている。その主な原因に，病院へのアクセスの問題がある。日米欧いずれのガイドラインにおいても，心臓リハビリは1回30～40分，週3～5回の有酸素運動を行うことが推奨されており，病院と自宅の間を頻回に行き来する必要がある。そのことが，患者に大きな負担としてのしかかっているのだ。また，医療サービスの多くが都市部に集中しており，都市部から離れた医療過疎地域では，医療サービスへのアクセスが非常に悪い状況がある。

遠隔心臓リハビリシステムの開発と意義は

　海外では近年，病院へのアクセスの問題を解決するために，ICTを用いた在宅リハビリに関する研究が行われ始めている。ウェアラブルセンサーやアプリを用いたものなどさまざまあるが，現在われわれは，医療機関と自宅をクラウドシステムでつなぐことにより，遠隔で心臓リハビリの提供を可能とするシステムを研究開発している（図1）。ウェアラブル心電計，IoTを実装したエアロバイクシステム（図2），そしてこれらを統合するアプリをコンポーネントとしており，患者は自宅でウェアラブル心電計を装着してアプリを起動し，医療機関にいる運動管理者に連絡を行う。そして，リアルタ...